テクニカルマイスター

商品、為替、株式相場を,ファンダメンタルズとテクニカルから思いつくままに分析。

【メキシコペソ円今週の予想(3月18日)】
*予想レンジ:8.70円~9.00円。
*メキシコペソ円は、今週21日のメキシコ中銀会合で、利下げが決定されるかどうか注目される。基本的には日墨の金利差を背景に押し目買いが継続しよう。先週末15日にメキシコペソ円は、ドル円の反発と原油相場の上昇を受けて8.93円と上場来の最高値を更新した。

2023年第4四半期のメキシコ国内総生産(GDP)改定値は前期比0.1%増で、速報値と一致した。市場予想も0.1%増だった。前年比では2.5%増と、速報値の2.4%増をやや上回った。成長率は前期比、前年比ともに第3四半期(前期比1.1%増、前年比3.3%増)から鈍化した。7日に発表された2月の消費者物価指数(CPI)は、前年同月比4.40%の上昇だった。上昇率は1月の4.88%、予想の4.42%を下回った。GDPの伸び悩みやインフレ率の低下を受けて、メキシコ中銀が3月21日の会合で利下げを開始するとの予想が高まっている。メキシコ中銀は昨年3月に歴史的な金融引き締めサイクルを休止して以降、政策金利を11.25%に据え置いている。

メキシコ中央銀行の複数の当局者は、インフレ低下を認めつつも、金融政策は慎重に検討する姿勢を示ししていることから、仮に、3月会合で利下げしても、その後の緩和は緩やかになるだろう。また、米連邦準備制度理事会(FRB)の利下げが6月になるとの見方も有力になっており、メキシコ中銀の利下げも3月から後ずれする可能性もある。

*CFTC建玉:3月12日時点のファンドのメキシコペソ買い・米ドル売りポジションは、10万4292枚(前週比-2294枚)。

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【トルコリラ円今週の予想(3月18日)】
*予想レンジ:4.30円~4.80円
*今週のトルコリラは円は、21日のトルコ中銀会合で政策金利の引き上げがあるかどうか注目される。

トルコ中央銀行は2月の会合で、インフレが高進しているにもかかわらず政策金利を45%に据え置いた。トルコ中央銀行は昨年6月以降、計36.5%の利上げを実施したが、1月の会合で利上げを停止し、インフレ抑制には現行の政策金利45%で十分だとした。しかし、トルコのインフレ率は収まる気配がない。2月のトルコ消費者物価指数(CPI)は前年同月比67.07%上昇と予想を上回った。2月の消費者物価指数(CPI)は前年同月比67.07%上昇と予想を上回った。名目金利からインフレ率を差し引いた実質金利のマイナス幅は拡大(1月の-19.86%から2月は-22.07%)し、インフレ上昇リスクが高まっていることから、トルコリラには売り圧力が継続した。

シムシェキ財務相は11日、インフレ抑制を支援するため、今後も財政政策を引き締めると述べた。格付け会社フィッチがトルコを格上げしたことも強調した。同相は、物価安定が引き続き最優先課題だと述べた。「中銀はあらゆる手段を駆使してインフレ期待の安定を目指している。われわれは中銀のインフレ抑制を支援するため、今後も財政政策を引き締める」としている。

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【南アフリカランド円今週の予想(3月18日)】
*予想レンジ:7.70円~8.20円
*今週のランド円は、保ち合いか。先週は、南アフリカの主要産品である金やプラチナ価格が上昇したことが支援材料となり7.97円まで反発した。米連邦準備制度理事会(FRB)による利下げ見通しが後退したため、節目の8.0円で売りが強まり反落した。

南アフリカ経済は一進一退の状況。2023年10~12月期の実質GDP(国内総生産)成長率は前年同期比0.1%増と、前期(0.2%減)のマイナスからプラスに転じ、テクニカルリセッション(2四半期連続のマイナス成長)は免れた。「鉱業」や「運輸・倉庫・通信」がプラスに寄与した。鉱業部門の持ち直しや計画停電日数の縮小により、産業の足かせとなっていた電力不足に緩和の兆しが出ている。

また、5月29日に予定されている南アフリカの総選挙では、高い失業率や汚職問題を背景に、ラマポーザ現大統領率いる与党のアフリカ民族会議が議席を大きく失うリスクが懸念されている。

今週は、20日に南ア2月消費者物価指数(CPI)と1月小売売上高が発表される。インフレ上昇や個人消費が市場予想を下回る場合には、南ア中銀による早期利下げ観測が高まるだろう。

*CFTC建玉:3月12日時点のファンドの南アランド買い・米ドル売りポジションは、2200枚(前週比-600枚)。

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【ドル円今週の予想(3月18日)】
*予想レンジ:ドル円=147.00円~152.00円
*今週のドル円は、日米の金融政策の会合を受けてドル買い・円売りが強まりそうだ。

日銀は18、19両日に金融政策決定会合を開く。春闘での賃上げを追い風にマイナス金利解除など政策修正を行うと報道された。それによると、23年10~12月期実質GDP成長率のプラス改定や連合が15日に発表した春闘の第1回回答集計の平均賃上げ率が5.28%と33年ぶりの高水準となったことを受けて、日銀は賃金と物価がそろって上昇する好循環が実現する確度が十分に高まったとみている。

日銀はマイナス金利解除後も緩和的な金融環境を維持する方針で、事実上のゼロ金利政策に移行することを想定しているという。長期金利の急上昇を避けるため、解除後も国債の買い入れは続けるが、市場を安定させる目的で続けてきた上場投資信託(ETF)の新規購入は停止する方向ともは報じられた。

また、日本経済新聞によると、現在は-0.1%となっている短期の政策金利を0.1ポイント以上引き上げて短期金利を0-0.1%に誘導する案が有力となっている。マイナス金利政策の解除とあわせて大規模緩和の柱となってきた長短金利操作(イールドカーブ・コントロール、YCC)も撤廃する方針という。

マイナス金利が解除されたとしても、その後の連続的な利上げは無く緩和状態が継続される事になるため、円買い要因にはなりにくいだろう。日銀の内田副総裁が2月に、金融政策について、金融環境は極めて緩和的で、「マイナス金利解除後でもどんどん利上げするパスは考えにくい」と述べたが、それに沿った展開となりそうだ。週明け18日の日経平均株価は、一連の報道を好感して1000円を超える大幅高となった。


米連邦準備制度理事会(FRB)は19、20日に開く米連邦公開市場委員会(FOMC)で、政策金利を据え置く公算が大きい。2月の消費者物価指数(CPI)と卸売物価指数(PPI)がともに予想を上回る伸びを示したことで、利上げ時期の後ずれ予想が強まった。18日の午前9時におけるCMEフェドウオッチによると、3月と5月は金利据え置き確率が90%を超えているが、6月の利下げ確率は53%となっている。

前回のFOMCでは、FRBは0.25%ずつ年3回の利下げを行う見込みだったが、今回の金利見通しをでFOMC参加者の政策金利見通し(ドットプロット)が、どう変化するか目される。WTI原油が中東の地政学リスクや米国在庫の減少を受けて1バレル=80ドル台に上昇しているが、米国でのインフレが再び高まる可能性もあり、市場が期待するほどには「ハト派」的にはならないかもしれない。利下げ見通しが年2回に低下した場合、ドル買いが強まり、節目の150円を突破するかもしれない。

*CFTC建玉:3月12日時点のファンドの円買い・ドル売りポジションは、-10万2322枚(前週比+1万6521枚)。

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【3月18日海外市況】
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*週明け18日のニューヨーク外国為替市場では、日米の金融政策決定会合の結果公表を控え様子見姿勢が強まる中、1ドル=149円台前半で小動き。149円09~19銭。この日は米主要経済指標の発表がない中、日米の金融政策決定会合の結果発表を控えて動きづらく、相場は149円台前半を中心に狭いレンジで終始した。一方、一部報道機関が、日銀が今会合でマイナス金利の解除に加え、イールドカーブ・コントロール(YCC)の枠組みを撤廃する可能性を改めて報じたことを受け、円買い・ドル売りがやや進行する場面もあったが、米長期金利の上昇を眺めドルの買い戻しも入り、一時的な動きにとどまった。


*週明け18日のニューヨーク株式相場は、ハイテク株主導で反発した。ダウ工業株30種平均は前週末終値比75.66ドル高の3万8790.43ドル。ナスダック総合指数は130.28ポイント高の1万6103.45。米ブルームバーグ通信は、アップルがスマートフォン「iPhone(アイフォーン)」に、グーグルの生成AI(人工知能)の基盤モデル「ジェミニ」を搭載することについて同社と協議していると報じた。この報道を受けてアップルに買いが入る中、ダウは取引序盤から買いが先行した。この日は米主要経済指標などマクロ経済関連の手掛かりに欠け、米長期金利の高止まりが圧迫要因だったものの、終日ハイテク株が堅調な展開を維持し、ダウはプラス圏で底堅い値動きとなった


*週明け18日のNY金相場は、米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果発表を週央に控えて様子見ムードが広がる中、3営業日ぶりに反発した。前週末比2.80ドル(0.13%)高の1オンス=2164.30ドル。前週末に続落した反動から買い戻しが優勢となった。ただ、米長期金利の上昇を背景に金利を生まない資産である金の投資妙味が薄れたことで、上値は抑えられた。FOMC声明やパウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長の記者会見、政策金利見通し(ドット・プロット)などの発表を20日に控え、内容を見極めたいとの見方から積極的な商いは手控えられた。

金ETF、833.32トン(+1.48)。

*NY白金は反落。前週末比22.30ドル(2.36%)安の1オンス=921.20ドル。
パラジウムは6営業日ぶりに反落。前週末比49.00ドル(4.49%)安の1041.30ドル。


*週明け18日のNY原油相場は、中東諸国からの供給減と中国の需要増加見通しを材料に、反発した。前週末比1.68ドル(2.07%)高の1バレル=82.72ドル。これは昨年10月27日(85.54ドル)以来、約4カ月半ぶりの高値水準。ロイター通信によると、石油輸出国機構(OPEC)最大の産油国であるサウジアラビアの1月の原油輸出は2カ月連続で減少。また、サウジに次ぎ、OPEC第2の産油規模を誇るイラクは1~2月に割り当てを超過した分の代償として、今後数カ月にわたり輸出を減らす方針を表明した。一方、世界最大の石油輸入国である中国では、1~2月の鉱工業生産および小売売上高が予想を上回った。同国政府は低迷が続く不動産市場のてこ入れにも取り組む姿勢を示しており、需要改善見通しが台頭。相場は午前中は81ドル台でもみ合ったが、その後に一段高となった。


*シカゴトウモロコシは小反落。前週末比0.75セント(0.17%)安の1ブッシェル=436.00セント。鈍調商いの中、大豆先物安と小麦先物高からそれぞれ波及した売りと買いが交錯した。

シカゴ大豆は反落。前週末比10.50セント(0.88%)安の1ブッシェル=1187.75セント。ブラジルで収穫が進み、南米の農家が売りを出したことで、相場は前週に付けた6週ぶりの高値から後退した。

【19日】
未定 (日) 日銀金融政策決定会合政策金利発表 -0.10% -0.10%
未定 (米) 米連邦公開市場委員会(FOMC)1日目
12:30 (豪) 豪準備銀行(中銀)政策金利発表 4.35% 4.35%
13:30 (日) 1月 鉱工業生産・確報値 [前年同月比] -1.5%
15:30 (日) 植田日銀総裁定例記者会見
19:00 (独) 3月 ZEW景況感調査(期待指数) 19.9
19:00 (欧) 3月 ZEW景況感調査 25.0
21:30 (加) 2月 消費者物価指数(CPI) [前年同月比] 2.9%
21:30 (米) 2月 住宅着工件数 [年率換算件数] 133.1万件 143.0万件
21:30 (米) 2月 建設許可件数 [年率換算件数] 147.0万件 150.0万件

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