テクニカルマイスター

商品、為替、株式相場を,ファンダメンタルズとテクニカルから思いつくままに分析。

【メキシコペソ円、先週の動き・今週の予想】
*先週のメキシコペソ円は下落した。メキシコのエブラルド外相は17日、米国と合意した不法移民対策の一環として、同国南部のグアテマラ国境への国家警備隊派遣を今週完了すると述べた。外相は「国防省および海軍の協力の下、国家警備隊の派遣は今週完了するだろう」と述べた。

メキシコのエブラルド外相が移民を食い止められることができなければ「安全な第三国」指定について米と協議することを発表した。「安全な第三国」とは、難民を保護できる迫害等のない安全な国を指す。難民は最初に到着した「安全な第三国」で難民申請を行なう。現在メキシコは「安全な第三国」でないため、ホンジュラスなどからメキシコを経由してアメリカを目指す移民は、最初の安全な第三国アメリカで難民申請をすることになる。もしメキシコが「安全な第三国」になると、アメリカを目指す移民は、メキシコで難民申請を受ける。メキシコ経由でアメリカで申請しようとしてもアメリカは審査を行わずにメキシコに送り返すことができる。

要するにメキシコ経由の移民は難民資格があってもなくても、アメリカはずべて拒否できることになる。米連邦準備制度理事会(FRB)による利下げ見通しと原油相場高が支援要因となり、メキシコペソは対ドルで一時7週間ぶりの高値を更新した。メキシコが北米自由貿易協定(NAFTA)に代わる「米国・メキシコ・カナダ協定(USMCA)」を3カ国の中で初めて批准したことも好感された。

*今週のメキシコペソ円は、上値の重い展開になりそうだ。今週はメキシコ中銀理事会が開催される。経済指標の低下が見込まれる中、政策金利は現状の8.25%に据え置かれる見込み。市場は、メキシコが「安全な第三国」になるかどうか注視している。「安全な第三国」になった場合、メキシコは難民の防波堤になり、メキシコが不法移民の最終受け入れ国となるため、経済負担が大きくなる懸念がある。

エブラルド外相は21日、米国への不法移民を阻止する措置の支持を得るために今後数週間で19カ国と会談をすると述べ、「先進国が計画に参画するかどうかにかかっている」と語った。エブラルド氏はメキシコが越境請負業者のネットワークを捜査していると述べた。こうした業者は付添人のない未成年者も対象としているという。メキシコのロペスオブラドール大統領は、米国と合意した不法移民対策を検証すると述べた。「トランプ大統領と良好な関係でいたい」とし、トランプ氏とは複雑な関係であることが多いものの、合意に至る意思が感じられたと付け加えた。

ロペスオブラドール氏は前日、不法移民対策の計画策定に向け中米エルサルバドルのブケレ新大統領と会談した。ロペスオブラドール氏は、米国への移民が多い国における貧困や暴力、民主主義の欠如など、不法移民の根本的な原因に対する取り組みを優先すると述べた。


【メキシコ経済指標】
24日月曜日
22:00 隔週消費者物価指数前年比前回4.43%

25日火曜日
22:00 小売販売前年比前回1.6%、予想1.1%

26日水曜日
22:00 貿易収支前回$1.37B  予想$-0.8B
22:00 失業率前回3.5%、予想3.40%

27日木曜日
27:00 メキシコ中銀政策金利前回8.25%、予想8.25%

28日金曜日
30:00 財政収支

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*予想レンジ:5.55円~5.75円

情報提供:㈱ミンカブジインフォノイド
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【トルコリラ円、先週の動き・今週の予想】
*先週のトルコリラ円は小動きだった。トランプ大統領はトルコによるロシアからのS400(同時多目標交戦能力を持つ超長 距離地対空ミサイルシステム)の購入をうけて新たな制裁を検討していることを明らかにした。エルドアン大統領は18日、同国最大都市イスタンブールの再市長選に出馬する最大野党・共和人民党(CHP)のイマモール候補について、政府が2016年7月のクーデター未遂事件の首謀者と断定した在米イスラム指導者ギュレン師の一味だと批判した。

先週発表されたトルコ経済指標は、4月鉱工業生産前年比-4.0%、前回-2.2%、予想-2.2%、小売販売前年比-6.9%、前回-3.4%、予想-2.7%だった。いずれの結果も悪化しており、国内総生産(GDP)を押し下げる可能性が高いと見られた。

*今週のトルコリラ円は、保ち合いで推移しそうだ。トルコ最大都市イスタンブールのやり直し市長選挙が23日投開票され、野党候補イマモール氏が地滑り的勝利を収めたのを受け、リラが急伸した。ここ数カ月に渡ってリラの重石となっていた政治的不透明感に終止符が打たれたことが好感された。イスタンブール市長選は当初3月に実施されたが、与党・公正発展党(AKP)のユルドゥルム候補が僅差で敗れた後、エルドアン大統領率いるAKPが結果を受け入れず再選挙となり、トルコの民主主義の基盤が揺らいでいるとの懸念が強まっていた。

野党・共和人民党(CHP)の新人候補、イマモール氏は与党候補のユルドゥルム元首相に対し得票率で9ポイントのリードで、AKPが今回の結果に再度異議を唱えないことが示唆された。ユルドゥルム氏はイスタンブールでのテレビ演説で選挙に敗北したことを認めた。エルドアン大統領はツイッターでイマモール候補の勝利に祝意を示した。トルコのロシア製地対空ミサイルシステム「S400」購入を巡り、米政府がトルコの防衛企業を対象とする可能性のある制裁措置を検討している。

協議されている中で最も厳しい制裁措置は、既に低迷しているトルコ経済を阻害する内容であるという。最も支持を集めているのは、トルコの防衛セクターの複数企業を対象とする制裁措置。これらの企業は米国の金融システムに実質的にアクセスできなくなり、米国で部品の売買を行うことはほぼ不可能になるという。

【トルコ経済指標】
24日月曜日
16:00 6月景気動向指数前回94.7
16:00 6月設備稼働率前回76.3%

6月28日金曜日
16:00 5月貿易収支

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*予想レンジ:17.50円~19.50円


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【南アランド円相場、先週の動き・今週の予想】
*先週の南アランド円は上昇した。欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁が、新たな金融緩和策も必要とハト派発言をし、米連邦公開市場委員会(FOMC)では米連邦準備制度理事会(FRB)が予想以上にハト派的な姿勢を見せたことで、高金利通貨である南アランドが買い戻されたようだ。トランプ大統領が米中通商協議に前向きな姿勢を見せたことも好感された。

5月消費者物価指数(CPI)は前年比4.5%上昇と、伸びが中銀の目標レンジ(3─6%)内に収まった。第1四半期国内総生産(GDP)は前期比年率3.2%減と、過去10年間で最悪のマイナス成長となった。ただ、ラマポーザ大統領が20日、経営難の国営電力会社エスコムへの追加支援を発表する方針を示したことで、ランドは一時2週間ぶりの高値に上昇した。

*今週の南アランド円は、底堅く推移しそうだ。先週20日に、ラマポーザ大統領の一般教書演説が行われた。注目された国営電力会社エスコムの救済策については、2300億ランドを緊急に予算立てすると発表した。ただ、現在エスコムには4400億ランドの債務があり、電気収入だけでは、返済が出来ない状況にある。ラマポーザ大統領は経済成長の促進と雇用の創出を約束するとともに、土地の再配分に取り組むことを改めて確認した。

一方、南アフリカ準備銀行(SARB、南ア中銀)の独立性に関しては支持をする発言をしており、市場の懸念に配慮した。前向きな発言にもかかわらず、エスコムへの救済額が期待を大きく下回ったことで、市場には失望感が出ている。今週は27日に生産者物価指数(PPI)、28日に財政収支と貿易収支が発表される。週末に大阪で開催されるG20サミットでの米中首脳会談への期待が下値を支えそうだ。

【南アフリカ経済指標】
25日火曜日
16:00 4月景気先行指数前回104.5 予想104.9

27日木曜日
18:30 5月生産者物価指数前年比前回+6.5% 予想+6.3%

28日金曜日
15:00 5月マネーサプライM3前年比前回+8.77% 予想8.75%
15:00 5月民間部門信用前年比前回+7.95% 予想7.70%

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*予想レンジ:7.35円~7.65円


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【ドル円相場、今週の予想】
今週のドル円は、今週28日から大阪で開催されるG20サミットでの米中首脳会談を控えて下げ渋る展開になりそうだ。先週末の東京時間では、米・イラン関係の緊迫化が警戒され107円割れが目前となった。しかし、財務省と金融庁、日銀が三者会合を開催し、会合後に浅川財務官が、「為替動向を緊張感を持って注視する」と牽制したことを受けてドル円は買戻され、107円割れが回避された。当局の口先介入が入ったこともあり、ドル円の下値追いには警戒感が高まった。

また、先週の米連邦公開市場委員会(FOMC)では利下げが示唆され、米長期金利が一時2%を割り込んだが、先週末には金利低下が一服し、2%に回復して秀を終えた。米長期金利の下限も一旦は確認された格好となり、金利差縮小要因のドル円の売りも抑制されそうだ。しかし、先週末の反発も107円台後半に留まっており、上値の重さも意識されている。

先週末には対中強硬派とされるペンス米副大統領が中国に関する講演を延期した。市場が注目している米中首脳会談では、二国間の貿易協議の進展が期待されていることもあって、リスク回避的なドル売り・円買いは抑制される可能性が高いだろう。ただ、これまでのところ両国が相互に譲歩する姿勢はみせておらず、貿易摩擦が終結する展開は想定しにくい。トランプ政権による対中制裁「第4弾」の発動は見送られる可能性はあるものの、貿易協議は7月以降も継続する可能性があり、米中貿易リスクは今後も継続しそうだ。

ちなみに、トランプ政権は、対中制裁関税第1・2・3弾(約2500億ドル・25%)に続き、対中制裁関税第4弾(約3250億ドル・25%)を公聴会(17-24日)で検証し、大阪サミットでの米中首脳会談の結果を見極めて発動するか否かを決断する。米中通商問題が合意に到達した場合は、対中制裁関税第1・2・3弾も取り消されて、米中貿易戦争は終息に向かうことで、ドル買い・円売り要因となる。しかし、決裂した場合は、対中制裁関税第4弾が発動され、中国も米国債の売却やレアアース(希土類)の対米輸出規制に乗り出すことが予想される。米中貿易戦争が激化し、リスク回避のドル売り・円買いが加速する可能性が高まるだろう。

ただ、ドル円は長期的に見れば、先週の米連邦公開市場委員会(FOMC)で、米連邦準備制度理事会(FRB)が年内の利下げを示唆したことから、戻り売りが優勢となろう。パウエルFRB議長は、世界経済の減速懸念や米中貿易摩擦の先行き不透明感、物価上昇(インフレ)率の低下などの逆風が強まっているとして、今後短期間のうちに公表される経済指標を注視する姿勢を示した。

先週の米連邦公開市場委員会(FOMC)終了後に公表した政策金利見通しでは、参加メンバー17人のうち、2019年内に利下げを見込むメンバーが前回3月時点のゼロから8人に増加。FRB内でも利下げの主張が強まっていることを示した。金融市場では7月30、31日の次回FOMCでの利下げ観測が強まっている。FRBが利下げに踏み切れば、リーマン・ショック後の経済危機に対応するためゼロ金利政策を導入した2008年12月以来となる。

今週は個人消費支出(PCEコアデフレーター)が発表されるが、これが悪化していた場合、米長期金利が再び2.0%を割り込む可能性があり、その場合はドルの下押し圧力となろう。CFTC建玉では、ファンドのドル買い・円売りポジションが急速に縮小しており、今後、ドル売り・円買いに転じるか注目される。

<今週の主な経済指標>
国内経済関連は、25日に4月24-25日開催の日銀金融政策決定会合議事要旨、28日に5月失業率・有効求人倍率、5月鉱工業生産、6月19-20日開催の日銀金融政策決定会合の「主な意見」、G20大阪サミット(29日まで)が予定。
海外経済関連は、24日に米5月シカゴ連銀全米活動指数、25日に米4月FHFA住宅価格指数、米4月S&PコアロジックCS住宅価格指数、米5月新築住宅販売件数、米6月CB消費者信頼感指数、26日に米5月耐久財受注、27日に米1-3月期GDP確報値、米5月中古住宅販売仮契約、28日に米5月個人所得・個人支出の発表など。

*CFTC建玉6月18日時点:ファンドのドル買い・円売りは1万6565枚(前週比-2万8600枚)と大幅減少した。総取組高は12万3629枚と前週比4万5758枚の減少。

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*予想レンジ:106.00円~109.00円


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6月25日(火)
【6月24日の海外相場および市況】
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*週明け24日のNY外国為替市場のドル円相場は、新規材料難の中、107円台前半で小動きとなった。107円25〜35銭。持ち高調整のドル買いに一時107円53銭まで反発したが、トランプ大統領が、最高指導者ハメネイ師も標的とした新たな対イラン制裁を発動する方針を表明すると、安全資産である円の買いが優勢となった。25日には、パウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長が講演を予定しており、利下げのタイミングに関する示唆が得られるのではないかとの思惑が浮上している。市場はまた、今週28、29両日開催の20カ国・地域首脳会議(G20大阪サミット)に合わせて開かれる米中首脳会談の行方に注目。

米政府高官は24日、トランプ大統領と中国の習近平国家主席が20カ国・地域首脳会議(G20大阪サミット)に合わせて29日に会談する見込みだと語った。


*週明け24日のNY金は、米イラン間の対立激化に対する懸念などを背景に買いが継続し、3営業日続伸した。1418.20ドル(+18.10)。2013年8月28日(1418.80ドル)以来、約5年10カ月ぶりの高値水準。トランプ大統領は22日、米無人機を撃墜したイランを非難し、イランの最高指導者ハメネイ師を標的にした制裁を科す大統領令に署名した。また、22日付の米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は、米国が20日、イランの情報機関や複数のコンピューター・システムを対象にサイバー攻撃を仕掛けていたと報じた。両国の対立が一層深刻化し、軍事衝突に発展するリスクが警戒され、安全資産としての金は引き続き買われた。また、米早期利下げ観測の強まりを背景にドルがユーロに対して軟調に推移し、ドル建て金は割安感からも買われ、一時1421.00ドルの高値を付けた。

NY白金は小幅続伸。811.70ドル(+0.70)。

パラジウムも高い。1528.60ドル(+29.00)。

*週明け24日のNY原油は、トランプ大統領がイランに対して新たな制裁を発動する方針を表明したことなどを背景に続伸した。57.90ドル(+0.47)。米無人偵察機がイランに撃墜された問題で両国間の軍事的緊張が高まる中、トランプ大統領はこの日、イランに対して追加制裁を発動する方針を表明。制裁はイラン最高指導者ハメネイ師も標的にしている。このため、中東の地政学的リスクや米イラン間の軍事衝突に対する警戒感から、中東産の原油供給に混乱が生じるのではないかとの懸念から買いが優勢となった。 また、石油輸出国機構(OPEC)総会などの日程が7月1、2両日で確定し、OPEC加盟・非加盟国による協調減産合意が延長されるとの期待も原油相場を下支えした。北海ブレント原油は、64.86ドル(+0.34)。


*週明け24日のシカゴトウモロコシは反発。446.75セント(+4.50)。米中西部の大雨と土壌の水分過多で収穫量が減るとの懸念が広がった。米中貿易協議再開への楽観的な見方も相場を支えた。

シカゴ大豆は反発。446.75セント(+4.50)。米中西部での降雨で作付けがさらに遅れるとの懸念が背景。米中貿易協議が再開する可能性への期待も地合いを支えた。


*週明け24日のNYダウは、今週末に予定される米中首脳会談を控えて様子見姿勢が強まり、小反発した。2万6727.54ドル(+8.41)。28〜29両日の20カ国・地域首脳会議(G20大阪サミット)に併せて予定される米中首脳会談を控えて、大きく動きづらい展開となった。米中両政府は25日にも大阪で閣僚級の貿易協議を再開すると報道。首脳会談に向け、貿易問題に一定の進展が見られるのではないかとの期待も市場の一部では出ている。ただ、米中首脳で既に双方が発動済みの制裁関税をすべて撤廃する包括的合意に達するとの見方は少ない。市場では、米国が中国からの輸入品ほぼすべてに追加関税を拡大する「制裁第4弾」の発動が先送りされれば、とりあえずは十分との声が広がっている。一方、ホルムズ海峡周辺での米国の無人偵察機撃墜やタンカー攻撃をめぐり、トランプ政権は24日に追加経済制裁の発動を発表。中東での地政学的リスクの高まりも相場の上値を重くした。


【25日の経済指標】
07:45   (NZ) 5月 貿易収支  4.33億NZドル  
08:50   (日) 日銀・金融政策決定会合議事要旨 
08:50   (日) 5月 企業向けサービス価格指数 [前年同月比]  0.9% 
22:00   (米) 4月 住宅価格指数 [前月比]  0.1%   
22:00   (米) 4月 ケース・シラー米住宅価格指数  2.7%  2.5% 
22:00   (米) 4月 ケース・シラー米住宅価格指数 [前年同月比]  214.09  215.60 
23:00   (米) 6月 リッチモンド連銀製造業指数  5  7 
23:00   (米) 5月 新築住宅販売件数 [年率換算件数]  67.3万件  68.5万件
23:00   (米) 6月 消費者信頼感指数(コンファレンス・ボード)  134.1  132.0 
26:00   (米) パウエル米連邦準備理事会(FRB)議長発言

第215回 『おしえて陳さん』 
http://www.sunward-t.co.jp/movies/oshiete/


*マーケットスクランブル出演
https://www.mkt-s.com/past_video/


*TOCOM TV 出演
https://youtu.be/LckFpKGtS74

https://tocomsquaretv.com/20190325/

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