テクニカルマイスター

商品、為替、株式相場を,ファンダメンタルズとテクニカルから思いつくままに分析。

【メキシコペソ円今週の予想(7月7日)】
*堅調に推移か。予想レンジ:4.60円~5.20円。
*低調な経済指標が相次いでいる。メキシコ経済活動指数は-19.7%となり、過去最低の結果となった。5月失業率は4.2%。前年同月の失業率(季節調整値)は3.5%だった。新型コロナウイルスの流行で多くの企業が事業所閉鎖などに追い込まれたことが要因。4月鉱業・金属鉱業生産指標値(2013年=100)は前年同月比25.2%下落。前月比では24.4%下がった。ロペスオブラドール大統領は、新型コロナウイルス流行の影響で6月に8万2000人の正規雇用が失われたと述べた。同大統領は12~13万人を予想していた。4月には55万5000人、5月には34万人が職を失ったが、既に底は打っているという。6月のメキシコ国内新車販売台数は前年同月比41%減の6万2837台だった。6月としては2010年(5万9910台)以来の低い水準に落ち込んだものの、今年5月の実績は50%上回った。7月1日、米国・カナダ・メキシコで構成する北米自由貿易協定(NAFTA)に代わる新協定(USMCA)が発効した。トランプ大統領のNAFTA脱退示唆から始まった再交渉は決着し、環境の安定でメキシコでは投資拡大への期待が膨らむものの左派のロペスオブラドール政権が外資参加の投資案件に不利な決定を繰り返すなど不安材料もある。ロペスオブラドール大統領は、新協定が「生産性を引き上げ、外国投資を引き寄せ、輸出を促進する」と述べ期待を示した。メキシコの輸出の約8割は米国向けが占める。NAFTAにかわる新協定で経済を底上げしたい考え。メキシコ中銀副総裁が、金利を引き下げの余地があることを発表した。現在メキシコの金利は5.0%、インフレ率3.17%なので、実質金利=5.0-3.17=1.83%となり、利下げ余地として約1.8%ある。ドル円の上昇を受けてペソ円も堅調に推移しそうだ。

<強材料>
1.新NAFTA協定への期待。
2.原油価格が底堅く推移。

<弱材料>
1.メキシコへの外国からの直接投資は19年は18年を3%下回り、20年1~3月期は前年同期比26%減となった。米コンサルティング会社ATカーニーが発表する投資先として魅力のある世界25カ国のランキングで、メキシコは今年、25カ国以内に入れなかった。
2.国際通貨基金(IMF)はメキシコの実質経済成長率が20年にマイナス10.5%落ち込む可能性があると見込んでいる。
3.メキシコ中銀が再びGDP予測を引き下げた。5月のマイナス7.99%予測から、マイナス8.80%に下方修正した。これを背景に年末の金利は4.5%になると予想している。現状の政策金利は5.0%。

【メキシコ経済指標】
6日月曜日
26:00メキシコ消費者信頼感前回42.6

9日木曜日
20:00メキシコ消費者物価指数前年比前回2.84、予想2.97
24:00メキシコ金融政策決定会合議事録

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*チャートの著作権は、㈱ミンカブジインフォノイドに帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保障するものではありません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、㈱ミンカブジインフォノイドは一切の責任を負いません。

【トルコリラ円今週の予想(7月7日)】
*上値重い展開。予想レンジ:15.50円~16.50円。
*トルコ中央銀行は、6月の会合で政策金利を8.25%に据え置いた。利下げが実施されなかったことで、市場では金融緩和サイクルの終了を期待する向きもあった。しかし、先週公表されたトルコ中銀金融政策会合議事録では、市場が期待していた金融緩和サイクル終了に関するものはなく、インフレが6月から年末にかけて上昇する可能性があるため、インフレを低下させるように金融スタンスを決めていくというものだった。格付け会社ムーディーズは、リビア問題等の地政学的なリスクが高まる中でスタグフレーションが長引いた場合、2018年に起きたトルコリラ暴落の再発につながる可能性があり、このままでは更に格下げされる可能性があると警告した。一方で、トルコが今後、適正な経済改革や金融政策を行えば、格付け見通しが引き上げられる可能性もあるとした。新型コロナの感染拡大第二波の影響で観光業が打撃を受けており、トルコ経済復活への道のりは厳しそうだ。

<強材料>
1.内戦が続くシリア情勢を巡り、ロシア、イラン、トルコの3カ国首脳は、和平に向けて協力する方針を確認した。
2.6月経済信頼感は73.5と前回61.7より大幅に改善し、リラをサポートした。金利低下の影響で建設部門が大きく上昇したことが寄与した。

<弱材料>
1.格付け会社フィッチは、トルコの観光業が壊滅したことで今年のGDP予測をマイナス3%からマイナス3.9%に引き下げた。
2.欧州連合(EU)はトルコへの渡航禁止を解除しなかった。トルコでは新型コロナの感染が終息しているとは言い難く、むしろ悪化しつつある。トルコは経済状況の低迷を打破すべく観光業を復活させようとしたが、今回のEUの措置で躓いてしまった。
3.ドイツの自動車大手フォルクスワーゲン(VW)は1日、トルコに新工場を建設する計画を撤回すると明らかにした。新型コロナウイルスの影響で、新車需要の回復に時間がかかるためと説明した。同社は2019年10月にトルコ軍のシリアでの軍事作戦を受け、内定していた新工場建設の正式決定を延期していた。

【トルコ経済指標】
9日木曜日
20:30トルコ外貨準備高前回$51.42B

10日金曜日
16:00トルコ4月失業率前回13.2%、予想14.6%

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【南アランド円、今週の予想(7月7日)】
*堅調に推移しそう。予想レンジ:6.10円~6.60円
*南アフリカの経済状態は良くない。格付け会社ムーディーズは3月、南アの外貨建て長期債を投資不適格級に格下げした。2020年1~3月期の南アフリカ国内総生産(GDP)実質成長率は前期比年率でマイナス2%だった。マイナス成長は3四半期連続。4月以降も経済環境はさらに悪化する見通しで、財政赤字の拡大が続くと見込まれている。南アは19年末から景気後退入りしており、鉱業(マイナス21%)、製造業(同9%)の落ち込みが目立った。財務省は6月に20年通期の成長率が過去約90年で最悪のマイナス7.2%になるとの予測を公表した。20年度の政府債務の見通しも対GDPで64%から84%に引き上げられた。南アの政府債務はコロナ感染前から市場の懸念材料。ムボウェニ財務相は6月24日、歳出削減の必要性を訴えた。国際通貨基金(IMF)などから70億ドル(約7500億円)の支援を受けるべく交渉中だとも明らかにした。1~3月の失業率は1過去最悪の30%に達した。若年層は59%に上り、4月以降も悪化していることから、4~6月は50%に達する可能性もある。南アの新型コロナウイルスの感染者数は累計で14万人超で、冬を迎えて急増し収束の兆しが見えない。南ア政府は20年度(20年4月~21年3月)の財政赤字をGDP比で16%と想定しているが、新型コロナの感染拡大前の想定は7%だった。税収の落ち込みに加え、4月に発表した総額5000億ランド(約3兆円)の経済対策を打ち出したことが主な要因。ただ、先週発表された経済指標が予想以上に良好だったことが好感されて南アランドは上昇した。南ア第1四半期経常収支結果+700億ZAR(前回-680億ZAR)、南ア第1四半期経常収支[対GDP比] 結果+1.3%(前回-1.3%)。今週発表される6月SACCI企業景況感指数、5月製造業生産などが好調であれば堅調に推移しそうだ。

<強材料>
1.経済指標が良好だった。南ア第1四半期経常収支結果+700億ZAR(前回-680億ZAR)、南ア第1四半期経常収支[対GDP比] 結果+1.3%(前回-1.3%)。
2.貴金属価格が好調。

<弱材料>
1.南アでは、1日辺りの感染者数が6000を超えており、病床が不足するオーバーシュート状況に陥る恐れがあるという。ロックダン解除したことが、感染拡大の引き金になったようだ。このような状況下、フィッチとムーディーズは南アフリカに対し更なる格下げを警告した。
2.2020年1~3月期の南ア実質GDP(国内総生産)は、新型コロナウイルスの感染拡大が経済活動に悪影響を及ぼした結果、季節調整済みの年率換算で前期比2.0%減となった。19年7~9月期の0.8%減、同年10~12月期の1.4%減に続く3四半期連続のマイナス成長。特に鉱業が21.5%と大幅な落ち込みを記録した。南ア中銀は今年通年で7%のマイナス成長を予想。
3.新型コロナウィルス感染者数が1日当たり1万人に接近する。

【南アフリカ経済指標】
7日火曜日
15:00南ア6月外貨準備高[Net]前回455.3億USD、予想458.5億USD
17:00南ア第2四半期BER消費者信頼感前回-9、予想-21

9日木曜日
20:00南ア5月製造業生産前年比前回-5.4%、予想-46.6%

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【ドル円、今週の予想(7月7日)】
*堅調に推移か。予想レンジ:106.50~108.50円。
*先週は、6月米ISM製造業景況指数と6月米雇用統計という重要経済指標が発表され、ともに好結果だった。また、月末・期末の資金需給要因によるドル買いも強かった。それらにもかかわらずドル上昇に弾みがつかなかった。新型コロナをめぐる情勢を背景にリスク選好モードになりきれなかったようだ。中国政府が7月1日から香港に国家安全維持法を導入したことで、トランプ政権は香港人権民主法やウイグル人権法などを根拠にした対中制裁措置の発動を示唆している。中国政府は内政干渉と反発しており、報復措置として、米国産農産物の中国への輸出に際して新型コロナウイルス感染の検査強化を米国の荷主に要求している。米中対立の激化懸念もリスクオフ要因で、市場心理の本格的好転は困難だろう。今週も107円台を中心に一定の値幅でのレンジ相場が予想される。新型コロナウイルスの感染再拡大に対する懸念が一段と強まればリスク回避のドル売り・円買いが、逆に不安感が後退すればドル上昇が見込まれる。米連邦準備制度理事会(FRB)は1日、事実上のゼロ金利政策の維持を決めた6月9、10日の連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨を公表した。政策運営の方向性を明示し金融緩和効果を高める追加策を「数カ月内」に示すべきとして早ければ7月28、29日のFOMCで具体策が公表される可能性がある。追加緩和を期待に株価が堅調に推移していることはドル買い要因になろう。

<強材料>
1.6月シカゴ景況指数(シカゴPMI)は36.6と前月の32.3(改定値)から上昇。
2.6月米消費者景気信頼感指数(1985年=100)は98.1と、前月の85.9(改定値)から上昇し、市場予想の91.8も上回った。新型コロナウイルスの感染拡大で制限していた経済活動を再開する動きが広がり、失業保険申請件数が改善したことなどが要因。
3.6月米ISM製造業景況指数は52.6と4カ月ぶりに景気拡大と縮小の節目とされる50を上回った。
4.6月米雇用統計は景気動向を敏感に反映する非農業部門就業者数が前月の269.9万人増から大きく改善し480万人増加となった。活動再開でレストランが148万人、ホテルは23.8万人それぞれ増え、全体を押し上げた。失業率は11.1%(前月13.3%)となり、経済活動の再開に伴い、戦後最悪だった4月から2カ月連続で改善した。
5.米国立衛生研究所(NIH)のコリンズ所長は、トランプ政権による新型コロナウイルスワクチン開発加速に向けた「ワープ・スピード作戦」について楽観的な見方を示した。年末までに安全で効果的なワクチンが開発され、来年初めまでに3億人分の生産目標を達成できるだろうと期待を表明した。

<弱材料>
1.6月米第1~4週小売売上高は前月同期比0.7%減少。前年同期比では7.4%の減少。
2.米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は30日の議会下院での証言で、景気が「想定より早く重要な新段階に入った」と、新型コロナウイルスに伴う悪化局面が底入れした可能性を示唆した一方で「新たな試練」に直面していると言及し感染の拡大に警戒感を示した。
3.米議会予算局(CBO)は2日、2020年の実質GDP(国内総生産)伸び率をマイナス5.8%とし、5月(マイナス6.0%)から上方修正した。回復ペースは鈍く「新型コロナウイルス感染拡大前の水準に戻るには22年半ばまでかかる」と分析。失業率は30年まで年平均6.1%に高止まりすると想定した。経済は政府のコロナ対策に支えられ
4.3日時点の新型コロナウィルスによる死者は米国が世界最多の5万3213人。フロリダ州の1日あたり新規感染者は4日、1万1400人を超え、過去最多を更新した。
5.自動車メーカー主要6社の2020年4~6月期の米新車販売台数は、新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化した影響で、1~3月期から一段と販売を落とした。

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*CFTC建玉6月30日時点:ファンドのドル売り・円買いは2万3861枚(前週比-3597枚)と減少。総取組高は13万7362枚と前週比7187枚の減少。
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【7月6日海外市況】
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*週明け6日のNY外国為替市場では、堅調な米経済指標を背景に一時ドル買いが進んだが、その後は107円台前半で方向感なく推移した。107円34~44銭。6月米ISM非製造業景況指数が57.1と、市場予想の50.1を上回った。これを受けて、米景気先行き懸念が後退。NYダウの急伸も重なり、リスク回避姿勢が後退したためドル買いが一時進んだ。ただ、米独立記念日の連休に続いて休暇を取る市場参加者も多く、値動きは限定的だった。新型コロナウイルスの新規感染者が米国南部や西部を中心に急増する中、感染再拡大に対する懸念もくすぶっている。
*連休明け6日のNY金は、対ユーロでのドル安などを背景に買われ、小幅続伸した。1793.50ドル(+3.50)。米国では7月1~5日に16州で新規感染者が過去最多を記録。ロイターの集計では、米全土で累計300万人近くが感染し、13万人以上が死亡した。インドやオーストラリア、メキシコでも新規患者数が急増を続けている。一方、6月米ISM非製造業景況指数は57.1と、市場予想の50.1を上回り、予想外の回復を示したため経済回復期待から金の上値は重くなった。外国為替市場では、対ユーロでドル安が進行したことはドル建て金には支援要因。新型コロナウイルスの新規感染者が米国南部や西部を中心に急増する中、感染再拡大の懸念もくすぶり、安全資産としての金に買いが入った面もある。ただ、NYダウが大幅高となる中で金を売りに出す動きもあり、相場の上値は重かった。
*6日時点の金ETFは1191.47トン(変わらず)。
NY白金は3日ぶりに反発。837.70ドル(+6.10)。
パラジウムも高い。1952.30ドル(+24.70)。
*連休明け6日のNY原油は、需要減退懸念や米経済指標の発表を背景に売り買いが交錯し、ほぼ横ばいとなった。40.63ドル(-0.02)。米国の南部や西部を中心とする新型コロナウイルスの新規感染者の急増を受け、夏場のガソリン・燃料の需要が細るとの懸念が浮上。原油需要の減退を招くとの不安につながり、売り要因になった。全米50州のうち39州で感染が拡大しており、7月に入って15州以上で1日当たりの新規感染者数が最多を更新した。一方で、安値圏では米経済指標の改善を好感した買い戻しが入り、下げ幅は抑えられた。6月米ISM非製造業景況指数は57.1と、前月の45.4から上昇し、市場予想の50.1も上回った。中国や米欧の株価上昇もリスク資産とされる原油相場の下値を支えしたようだ。
*連休明けのシカゴ・トウモロコシは反発。356.25セント(+2.75)。米中西部の高温・乾燥天候が生育中の作物のイールド(単位面積当たり収量)を脅かす懸念が高まった。気象情報会社マクサーによると、中西部の中部と南西部、デルタ地帯、プレーンズの中部と南部において、この先6~10日間で例年より少ない降水量が予想されている。また中部では例年より高い気温の予報が出ている。米中西部のトウモロコシ作物は、高温・乾燥天候に特に敏感になる受粉期に向かっている。

シカゴ大豆は反発し、4カ月ぶりの高値をつけた。906.25セント。(+9.50)。一時3月5日以来の高値を付けた。この先2週間で高温・乾燥天候が米国の作物に悪影響を与えるとの懸念が高まった。
*連休明け6日のNYダウは、中国株高を好感し続伸した。2万6287.03ドル(+459.67)。6日の中国本土市場の株価が大幅高となったことで、世界的にリスク選好ムードが広がり、米市場も寄り付きから買いが優勢となった。中国市場の代表的な指数である上海総合指数は5.7%上昇し、2年5カ月ぶりの高値で終了。中国国有メディアが「健全な強気市場を醸成することが非常に重要」との論説を掲載したことが好感されたとみられている。良好な米経済指標も相場を支えた。この日発表された6月米ISM非製造業景況指数は57.1と、2月以来の高水準となり、市場予想も大きく上回った。また、前週2日に発表された6月の米雇用統計が好内容だったことも、引き続き株価を下支えした。ただ、米国の南部や西部を中心に新型コロナウイルスの新規感染者が急増しており、投資家の間では警戒感がくすぶっている。7月に入ってから16州で新規感染者が最多を更新。感染再拡大が早期の景気回復の妨げとなることが懸念されている。
【7日の経済指標】
08:30   (日) 5月 全世帯家計調査・消費支出 [前年同月比]  -11.1% 
08:30   (日) 5月 毎月勤労統計調査-現金給与総額 [前年同月比]  -0.7% 
13:30   (豪) 豪準備銀行(中央銀行)政策金利発表  0.25%  
14:00   (日) 5月 景気先行指数(CI)・速報値  77.7  
14:00   (日) 5月 景気一致指数(CI)・速報値  80.1 
15:00   (独) 5月 鉱工業生産 [前年同月比]  -25.3%
17:00   (南ア) 4-6月期 四半期 南ア経済研究所(BER)消費者信頼感指数  -9 

*マーケットスクランブル出演
https://www.mkt-s.com/past_video/

*ストックボイス「FXフォーカス」出演
https://www.stockvoice.jp/vod_playlists/PL84385BD60AE8CDE1

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