テクニカルマイスター

商品、為替、株式相場を,ファンダメンタルズとテクニカルから思いつくままに分析。

【大阪金、来週はジリ高か?】
NY金は1850ドルの下値がサポートされて強含みで推移している。13日午後16時30分時点の電子取引は1877.25ドルで推移している。

9月中旬以降、おおよそで1850~1950ドルのレンジで推移しているといえよう。今週は週明け早々に、新型コロナウイルスのワクチン開発を受けて急落したが、それも万能ではないとの反省が出て買い戻された。

米大統領選挙では民主党のバイデン氏が勝利し、トランプ氏が今後は法廷闘争に訴えると言っているものの、市場の反応はほとんどない。

足元では、欧米での新型コロナ感染拡大を受けたリスク回避ムードがやや強く、金をサポートしている状況。

世界最大の金ETF(上場投資信託)であるSPDRゴールドの保有残高は、12日時点で1239.57トンとじりじりと減少傾向が続いており、金の上値を抑える要因になっている。

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NYダウは10月末の安値から3000ドル超上昇しており、短期的な過熱感から調整が入りやすいが、バイデンラリーは続きそうだ。

米国で感新型コロナの染拡大が顕著になったのは10月以降だが、今後の経済指標を考えると予想を下回る可能性が高く、金にはサポート要因になりそうだ。

大阪金はNY金に連動してレンジ相場が形成されているが、来週はジリジリと戻していく可能性が高い。

テクニカル的には200日移動平均線に下値をサポートされている一方で、50日と100日の移動平均線が上値抵抗線になっている。

これをブレイクすれば上昇基調が強まるだろう。

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※上記ロゴのチャートの著作権は、ミンカブ・ジ・インフォノイドに帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。 提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。 また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、ミンカブ・ジ・インフォノイドは一切の責任を負いません。 

【メキシコ中銀は政策金利据え置き】
*メキシコ銀行(中央銀行)は12日、金融政策決定会合を開き、政策金利を4.25%で据え置くことを決めた。新型コロナウイルスの感染拡大は経済に深刻な打撃を与えているが、インフレ率が中銀の政策目標の上限を上回って推移していることを考慮した。

事前予測では、利下げ継続と金利を据え置くとの見方で割れていた。

10月の消費者物価指数は、前年同月比4.09%上昇した。中銀の目標上限である4%を3カ月連続で上回った。天候不順で野菜や果物の価格上昇が目立ち、2019年5月以来の高い上昇率となった。

メキシコ中銀は声明で「経済活動は新型コロナの感染拡大前の水準に戻っておらず、不確実性や下振れのリスクがある」と指摘した。
20年の実質経済成長率はマイナス9%超が見込まれている。

中銀は前回9月の会合まで11会合連続で利下げを実施してきた。19年8月からの今回の局面での累計利下げ幅は4%に達している。

ロペスオブラドール大統領は10月23日の会見で「さらに利下げすべきだ」と主張していたが、中銀は異なった判断を示した。

次回の金融政策決定会合は12月17日に予定されている。

現在の実質金利は、実質金利=4.25%-4.09%=0.16%。

わずかにプラスでだが、物価動向次第では、中銀が再び利下げに動くとの見方もある。

しかし、ワクチン開発の恩恵を受けて今後は観光業の復活が期待できる。
また、原油価格の最近の上昇を背景に貿易面でのプラス要因も想定される。

先進国の実質金利が軒並み、ゼロまたはマイナスに落ち込む中、メキシコの0.16%は魅力的な水準だろう。

新NAFTA協定を受けて投資資金も流入している中、メキシコペソの買いが続きそうだ。

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【11月12日海外市況】
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*12日のNY外国為替市場のドル円相場は、新型コロナウイルス感染再拡大を受けてリスク回避の動きが強まり、105円台前半に軟化した。105円08~18銭。米ファイザーの新型コロナワクチンの有望なデータ発表を受けた円売りが一巡。米国などでの新型コロナウイルスの感染再拡大を受け、リスク選好の動きが弱まる中、米長期金利低下を眺めて円買い・ドル売りが優勢となった。10月米消費者物価指数(CPI)は、全体、変動の大きいエネルギーと食品を除いたコアともに横ばいとなり、市場予想を下回った。また、週間新規失業保険申請件数は市場予想よりも改善が示されたが、相場にはほとんど響かなかった。

*12日のNY金は、欧米などでの新型コロナウイルス感染再拡大を背景に安全資産としての需要が高まり反発した。1873.30ドル(+11.70)。米国内で11日に報告された新型コロナウイルスの新規感染者は14万5000人を突破し、1日の最多記録を更新。英国でも同日、欧州では初めて死者が5万人を超え、冬を前に経済活動再開の動きが停滞することへの警戒感が強まった。また、米国の週間新規失業保険申請件数が4週連続で減少したものの、依然として70万件超と高止まりしていることが示されたほか、10月の消費者物価指数(CPI)も全体、コアともに市場予想を下回った。米長期金利の低下を背景に外国為替市場でドルが対ユーロで軟調に推移する中、金は割安感から買われた。ただ、NYダウが下げ足を速めると、金への資金流入も鈍り、上げ幅の一部を縮小した。

金ETFは、1239.57トン(-1.17)。

NY白金は反発。884.00ドル(+15.90)。
パラジウムも高い。2341.90ドル(+25.10)。

*12日のNY原油は、米エネルギー情報局(EIA)の統計で原油在庫の大幅増が示されたことを嫌気し、4日ぶりに反落した。41.12ドル(-0.33)。EIAが発表した原油在庫は前週比430万バレル増と、市場予想の90万バレル減に反して大幅な増加となった。これを受けて、需給緩和懸念が広がった。ただ、ガソリン在庫は230万バレル減、ディスティレート(留出油)は540万バレル減と、ともに市場予想を大きく上回る取り崩しとなったことで、発表直後はもみ合う場面もみられた。国際エネルギー機関(IEA)が12日、新型コロナウイルスのワクチン開発に進展があったとしても2021年後半までエネルギー消費が急速に回復することはないとの見通しを示したことも、相場の下押し材料。米国では、1日当たり新規感染者数が10万人を上回る日が続いている。パンデミック(世界的流行)懸念を背景とした株安も重しとなった。

*12日のシカゴトウモロコシは続落。408.25セント(-9.00)。米農務省が10日に発表した需給報告で、2020~21年度の単収予想を下方修正し、期末在庫の見通しも7年ぶりの低水準に引き下げた。

シカゴ大豆は反落。1145.50セント(-7.00)。米国の供給が引き締まるとの見通しから、前日は約4年半ぶりの高値を付けていた。米国産大豆の中国への新規成約の動向を待っている状況で利食い売りが出た。

*12日のNYダウは、米国での新型コロナウイルス感染再拡大が重しとなり続落した。2万9080.17ドル(-317.46)。米国でコロナの感染が再び拡大しており、11日に報告された1日当たりの新規感染者は過去最多を更新した。感染拡大を受け、東部ニューヨーク州は同日、酒類を提供する飲食店やスポーツジムの営業時間を制限すると発表。中西部イリノイ州シカゴ市も12日、住民に自宅待機を勧告した。コロナワクチンの開発進展を受けて和らいでいた景気回復の遅れへの警戒感が再び台頭した。米追加経済対策をめぐる議会与野党の協議が難航し、レームダック(死に体)議会での追加策実現が不透明なことも圧迫要因。

【13日】
16:00   (トルコ) 9月 鉱工業生産 [前月比]  3.4% 
19:00   (欧) 9月 貿易収支(季調済)  219億ユーロ  
19:00   (欧) 7-9月期 四半期域内総生産(GDP、改定値) [前期比]  12.7%  4
19:00   (欧) 7-9月期 四半期域内総生産(GDP、改定値) [前年同期比]  -4.3% 
22:30   (米) 10月 卸売物価指数(PPI) [前年同月比]  0.4%   
22:30   (米) 10月 卸売物価指数(PPIコア指数、食品・エネルギー除く) [前年同月比]  1.2%  
24:00   (米) 11月 ミシガン大学消費者態度指数・速報値  81.8  82.0 


【ゴム、中国の自動車需要増加を背景に再び上昇相場へ】

ゴム相場は10月29日に292円90銭まで上昇し、300円の大台が迫った。

しかし、RSS3号だけが上昇し、TSRが追随しなかったことで行き過ぎの反動が出て急落した。急激な上昇は実需のタイヤメーカーも敬遠するだろう。

11月3日の米大統領選を前にして利益確定売りが強まり、わずか4営業日で3割近い急落となった。

しかし、200円台前半に下落したことで、実需買いが入りやすくなった。
米大統領選という不透明要因がなくなったことも支援要因だろう。

テクニカル的には「買われ過ぎ・売られ過ぎ」指標であるストキャスティックスが30%を下回ったことで、売られ過ぎ感が強まっている。

しかし、価格は20日移動平均線を超えていることで押し目完了と見ていいだろう。

ここまでゴムが上昇した強材料としては、まずは産地の天候不順があった。
タイやベトナム、ラオスなどゴム産地では、9月下旬から10月にかけての洪水の被害による生産障害が続いた。また、タイでは、幹線道路の浸水で陸上輸送が滞るなどの被害も出た。

マレーシア統計局によると9月の同国の天然ゴムの生産量は前年同月比25.2%減の4万6187トンだった。

これに加え、中国での予想以上の自動車市場の回復、新型コロナ感染を受けた手袋需要の増加が挙げられる。

中国の新車販売台数は4月以降、6カ月連続で前年を上回り、9月は前年比12.8%増の256万5000台と、昨年12月の265万8000台に迫った。

10月の中国国内自動車販売台数は前年同月比12.5%増の257万台で、7カ月連続の増加となった。中国の自動車市場は、新型コロナウイルス流行を受けた低迷から、世界でいち早く立ち直りつつある。

中国の自動車業界にとって、暑い夏が終わりショールームに客足が戻る9─10月は「金の9月、銀の10月」と呼ばれ、販売が拡大するシーズンに当たる。


なお、国際ゴム研究会(IRSG)が発表した2020年の世界の新ゴム需要見通しは、前年比12.6%減の2520万トンだった。国際通貨基金(IMF)のシナリオに基づき、ロックダウンや工場および小売りビジネスの停止、人や物の流れの停滞が減少傾向の主な要因と想定した。

同会では「2021年には、タイヤ分野の回復(6.9%増)と非タイヤ分野の伸長(9.3%増)によって、世界の新ゴム需要は反動して7.9%増加する見通し」としている。

2020年の天然ゴム需要は11%減の1212万トン、合成ゴム需要は14%減の1306万トンの見込み。なお、2021年には天然ゴムが7.8%増、合成ゴムが8.0%増と予測した。

ラニーニャ現象の影響で大豆やトウモロコシ、パーム油などが上昇しているが、連動してゴム市場にも投資資金が入りやすくなっているようだ。


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【NY原油は40~45ドルに水準を切り上げるか?】
週明け9日、米の製薬大手のファイザー社が、最終段階を迎えた新型コロナワクチンの
臨床試験について、9割を超える確率で参加者の感染を予防する効果が確認できたとの暫定結果が発表され、NYダウが大幅上昇すると、同じリスク資産であるNY原油にも買いが膨らんだ。

経済活動が正常化するとの見方から、世界的なエネルギー需要の回復との期待が高まって、11日のNY原油は一時43ドル台半ばに急伸し、9月2日以来の高値に上昇した。

しかし、高値圏は維持できず、引けには41ドル台に押し戻されてしまった。

新型コロナウィルスによる足元の感染の状況を見ると、米国では10カ月余りを過ぎて累計で1000万人を突破している。


また、欧州での増加も顕著で、特に欧州ではフランス、ドイツ、英国では相次いで都市封鎖(ロックダウン)に踏み切っている。人々の移動が制限される状況では需要の増加が期待できないため、どうしても高値では警戒した売りが出てくる。

ただ、産油国が改めて減産を行う可能性があり、下値は底堅く推移しそうだ。

石油輸出国機構(OPEC)と非加盟産油国で作る「OPECプラス」は、現在日量770万バレルの協調減産を実施しているが、来年1月からは200万バレルの減産幅圧縮を計画している。

しかし、サウジアラビアのエネルギー相は、OPECプラスの合意があれば、協調減産を調整する可能性があると発言した。

米石油協会(API)が前日発表した米原油在庫が前週比510万バレル減と、市場予想の90万バレル減を大きく上回る取り崩しとなったことも警戒されている。

NY原油はテクニカル的には200日移動平均線をブレイクしており、今後はファンドの買いが増える可能性がある。

40~45ドルのレンジで底堅く推移すると予想する。

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