テクニカルマイスター

商品、為替、株式相場を,ファンダメンタルズとテクニカルから思いつくままに分析。

◆トルコリラ円◆
【今週の予想】予想レンジ:15.40円~16.20円
<強材料>
①.トルコリラ防衛のため、金融監督当局は外国市場でのリラ取引や金融機関の情報発信を制限。「誤解を招く情報や誤報」の流布を「市場操作」の一環とみなし、罰則付きの規制対象にすると明らかにした。
②.トルコリラ取引を巡る規制拡大を進めている。国内の金融機関に対し、18年には自己資本の50%までとしていた外国金融機関とのリラ取引の上限を縮小させ、先月にはわずか0.5%とした。
③.トルコ中銀は5月20日、カタールとの通貨スワップ協定の規模をこれまでの50億ドル(約5400億円)から150億ドルに拡大した。スワップ協定への期待。
<弱材料>
①.トルコ中央銀行は5月21日、主要な政策金利の1週間物レポ金利を0.5%下げ、8.25%とした。利下げは9会合連続。景気刺激のため、一連の利下げが始まった2019年7月以降、利下げ幅は計15.75%に達する。
②.リラを買い支えるトルコ中銀の外貨準備は枯渇が懸念されている。
③.5月18日、フランスの大手銀BNPパリバが顧客に対して新規のリラ取引受け付けを停止した。
④.連続利下げの一方で、インフレ率の低下は緩やか。

【トルコ経済指標】
6月1日月曜日
16:00トルコ5月製造業PMI前回33.4
6月3日水曜日
16:00トルコ5月消費者物価指数前年比前回+10.94% 予想+10.90%
16:00トルコ5月生産者物価指数前年比前回+6.71%

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◆南アランド円◆
【今週の予想】予想レンジ:5.90円~6.30円
<強材料>
①.6月1日からロックダウンの水準がレベル3まで引き下げられ、800万人もの人々が仕事に復帰する。
②.貴金属(金、白金、パラジウム)価格が堅調。

<弱材料>
①.5月21日、南アフリカ準備銀行(中央銀行)は、政策金利を4.25%から3.75%に引き下げた。4カ月で4度目の利下げ。景気減速対策を打ち出したが、一段の財政悪化を招き、国営企業への支援が難しくなることへの懸念が強い。
②.南ア中銀は今年の南ア経済が―6.1%に陥ると予想。ハニャホ総裁は「ロックダウンの延長で短期的な経済成長が阻害される」とし、「雇用喪失も悪化し、総需要が一段の影響を受ける」と述べた。
③.格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービスは3月末、財政の悪化継続と構造的な経済成長の弱さを理由に、南ア国債を投資適格の「Baa3(トリプルBマイナスに相当)」から、投機的等級とされる「Ba1(ダブルBプラスに相当)」へと1段階引き下げた。
④.南ア政府は6月1日からの鉱山再開を許可するが、フル生産に戻るには1カ月かかるとの見通し。

【南アフリカ経済指標】
6月1日月曜日
18:00南アフリカ5月製造業PMI前回46.1 予想46.5
6月4日木曜日
18:00南アフリカ第1四半期経常収支前回ZAR-68.1B 予想ZAR -240B
6月5日金曜日
15:00南アフリカ5月外貨準備高[Gross]前回530.0億USD  予想534.9億USD

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◆メキシコペソ円◆
【今週の予想】予想レンジ:4.70円~5.00円
<強材料>
①.今年の第1四半期の国内総生産(GDP)成長率(季節調整値)確定値が速報値より上方修正された。前年同期比-2.2%。4月末発表の速報値は―2.4%だった。前期比は―1.6%から―1.2%に修正された。
②.原油価格が上昇し産油国であるメキシコにはプラス要因。
③.メキシコで自動車産業が再稼働し始めた。新型コロナウイルスの感染拡大で3月下旬から止まっていたが、米国で5月半ばから自動車大手が工場を再開したのに歩調を合わせて稼働した。国際自動車工業連合会(OICA)によると、メキシコの生産台数は世界6位。国内で約350万人の雇用を抱え、同国の国内総生産(GDP)の3.8%を占める。
④.メキシコ湾からの米原油輸出向けのタンカーに仮予約が相次ぎ、需要が増加する兆しがみられる。英BPとノルウェー・エクイノールは6月、各国に向け米産原油を出荷する予定。
⑤.ロペスオブラドール大統領は28日、新型コロナウイルスの感染拡大により急激な景気後退に陥るとしたメキシコ中央銀行の見通しに反論し、メキシコ経済は近く回復するとの見解を示した。

<弱材料>
①.メキシコ銀行(中央銀行)は5月14日、金融政策決定会合を開き、政策金利を0.5%引き下げて5.5%にすることを決めた。利下げは8会合連続。新型コロナウイルスの感染拡大による工場停止や原油価格の下落が響き、経済が落ち込んでいることに対応した。政策金利は2016年12月以来、約3年半ぶりの低い水準。中銀は声明で新型コロナについて「大流行の影響の深度と期間はまだ読み切れない」と指摘。
②.失業者増加。4月に55万5247人の雇用が失われたと発表。建設や観光での失業者が目立った。
③.メキシコ銀行は5月27日、2020年の実質経済成長率が―8.8%になる可能性があるとの見通しを示した。新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動の停滞が響く。この水準に落ち込めば、マイナス14%だった世界大恐慌時の1932年以来の悪化幅となる。

【メキシコ経済指標】
6月1日月曜日
20:00メキシコ5月景況感前回37.4 予想33
23:00メキシコ5月製造業PMI前回35 予想30
6月5日金曜日
20:00メキシコ5月自動車生産前年比

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【2日の経済指標】
07:45   (NZ) 4月 住宅建設許可件数 [前月比]  -21.3% 
08:50   (日) 5月 マネタリーベース [前年同月比]  2.3% 
10:30   (豪) 1-3月期 経常収支  10億豪ドル 
13:30   (豪) 豪準備銀行(中央銀行)、政策金利発表  0.25%  0.25%   
16:55   (独) 5月 製造業購買担当者景気指数(PMI、改定値)  36.8   
17:00   (欧) 5月 製造業購買担当者景気指数(PMI、改定値)  39.5
18:30   (南ア) 1-3月期 四半期国内総生産(GDP) [前期比年率]  -1.4%   
18:30   (南ア) 1-3月期 四半期国内総生産(GDP) [前年同期比]  -0.5% 

*週明け1日のNY外国為替市場は、米中対立の激化への懸念を背景に安全資産の円が買われた。107円55~65銭。中国は先週、反体制活動を取り締まる「国家安全法」を香港に導入する方針を採択。トランプ政権は反発し、対抗措置を講じる方針を表明した。これに対し、中国が米国産の大豆や豚肉の購入を停止すると報じられた。米中対立の激化が懸念され円買いが優勢となり、一時107円40銭に下落した。しかし、5月米ISM製造業景況指数が43.1と前月の41.5から上昇し、景気の持ち直しが示されドル売りは限定的だった。

*週明け1日のNY金は、白人警官による黒人拘束死事件をきっかけに全米に広がった抗議デモや、米中対立激化への警戒感が高まったものの良好な米経済指標を受けて軟化。1750.30ドル(-1.40)。ミネソタ州で黒人男性が白人警官に押さえ付けられて死亡する事件が起き、抗議デモが全米に拡大。放火や略奪が相次いだ。経済的な影響のほか、デモ参加に伴う新型コロナウイルスの感染拡大も懸念されている。米政府は抗議デモ鎮圧のため15州と首都ワシントンに州兵を派遣した。また、トランプ大統領は先週末5月29日、中国の香港統制を強化する「国家安全法」導入への対抗措置を発表。香港に認めてきた優遇措置の撤廃に加え、世界保健機関(WHO)脱退の意向も表明した。これらを背景に、安全資産とされる金需要は底堅かった。しかし、5月米ISM製造業景況指数が43.1と前月の41.5から上昇し、景気の持ち直しが示された。NYダウはほぼ3カ月ぶりの高値に上昇した。新型コロナのワクチン開発をめぐる楽観的な見方と各種制限措置の緩和もあり金相場の上昇は抑えられた。

*6月1日時点の金ETFは1128.4トン、年初来最高を更新。

NY白金は続伸。901.10ドル(+26.50)。5月米ISM製造業景況指数の改善を好感。
パラジウムも高い。1988.40ドル(+15.50)。

*週明け1日のNY原油は、米中対立の激化による景気悪化懸念が広がり小幅反落。35.44ドル(-0.05)。中国は先週、全国人民代表大会(全人代)で反体制活動を取り締まる「国家安全法」の香港への導入方針を採択。米国は対抗策を打ち出した。1日、中国が国有企業に対し、米国産の大豆と豚肉購入を止めるよう要請した。米中対立の激化による景気悪化への懸念が強まり、原油相場は売りが優勢となった。一方、ロシアやサウジアラビアなど石油輸出国機構(0PEC)の加盟・非加盟国によるOPECプラスが、6月末を期限とする日量970万バレルの減産を7月以降も延長する方向で検討していることが1日、明らかになった。延長期間は1~2カ月で調整しているという。減産継続への期待が相場を支え、下落幅は限定的だった。OPEC議長国アルジェリアは今月9~10日に予定されていたOPECプラスの会合を4日に前倒しすることを提案している。サウジアラビアのムハンマド皇太子と非加盟のロシアのプーチン大統領は5月27日に電話会議を行い、減産に関して「緊密な連携の継続」で合意した。世界的には経済活動の再開に伴って石油需要の回復が見込まれており、大幅減産が長期化すれば原油価格が上昇する可能性がある。

*週明け1日のシカゴ・トウモロコシは続落。323.25セント(-2.50)。米中西部産地の天候が生育に適しているとの見通しが弱材料。トウモロコシ作付け進捗率の市場予想平均は、94%だった。

シカゴ大豆は小幅続落。840.50セント(-0.25)。中国国営企業は1日、米北西部太平洋側の港からの出荷分として、少なくとも計18万トンの米産大豆を購入した。一方、米国が香港の優遇措置を廃止したことへの対抗措置として、中国政府は国営企業に米産大豆や豚肉の購入を停止するよう求めた。

*週明け1日のNYダウは、新型コロナウイルスの感染拡大で打撃を受けた世界経済の回復期待から反発した。2万5475.02ドル(+91.91)。5月米ISM製造業景況指数は43.1と、2009年4月以来11年ぶりの低水準だった前月(39.9)から上昇した。景気拡大と縮小の節目とされる50を3カ月連続で下回ったが、前月より改善したことが評価された。一方、香港情勢をめぐる米中対立の激化は懸念材料。中国が米国の大豆輸入の一部を停止する可能性があると報道された。また、米中西部ミネソタ州で黒人男性が白人警官による拘束時に死亡した事件をめぐり、人種差別への抗議デモが全米各地に広がっていることも不安感を強めた。

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*ストックボイス「FXフォーカス」出演
https://www.stockvoice.jp/vod_playlists/PL84385BD60AE8CDE1

4月8日(水)
【4月7日の海外相場および市況】
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*7日のNY外国為替市場では、NYダウの下落を受けて円が買われ、108円台後半に下落した。108円72〜82銭。欧米の一部地域で新型コロナウイルスの感染拡大の勢いが鈍化したとの見方を背景に米株高・長期金利の上昇に連れてドルが買われたが、NY州の1日当たりの死者が過去最多を更新したと発表されたのを機に、状況は楽観できないとの警戒感が台頭。ダウが反落に転じるとドル円も下落した。安倍晋三首相が7日夕、緊急事態宣言を発したことへの市場の反応は鈍かった。
*7日のNY金は、新型コロナウイルスに対する市場の警戒感が幾分和らぐ中、上値の重い展開となり、4営業日ぶりに反落した。1683.70ドル(-10.20)。NYダウが、欧米で新型コロナの感染拡大ペースが鈍化するのではとの期待感を背景に上伸すると、市場のリスク回避姿勢はやや後退し、安全資産とされる金は売られた。米長期金利の上昇も、金利を生まない金にとっては圧迫材料となった。金相場は前日まで3営業日続伸し、一時1742.60ドルの高値を付けていたため、利益確定売りも出やすかったようだ。米国の幾つかの区域で(コロナウイルスの)数字がピークに達する中、コロナの世界的流行が終息するとの期待が出ているものの、リスクが払拭されることはないとの見方に加え、今後も景気刺激策が講じられて金利が低下するとの見方も引き続き金相場を支えている。ユーロ圏財務相らは5000億ユーロ相当の財政支援策で合意する公算が大きい。安倍首相は緊急事態宣言を発令し、経済への影響を和らげるために1兆ドル近い規模の刺激策を打ち出した。
NY白金は続伸。745.00ドル(+13.00)。
パラジウムは反発。2094.30ドル(+17.50)。

*7日のNY原油は、主要産油国による協調減産の実現に懐疑的な見方が強まり、続落した。23.63ドル(-2.45)。石油輸出国機構(OPEC)加盟・非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」が9日の会合で協調減産に合意するとの期待で、相場は海外時間帯からプラス圏で推移していた。一方OPECプラスは、減産合意の条件に米国が減産に参加することを挙げているとされる。米エネルギー省は7日、「日量200万バレルの減産を見込んでいるが、これは連邦政府の介入によるものではない」と表明し、OPEC主導の減産への不参加を示唆した。これを嫌気して相場はマイナス圏に沈み、急速に下げ幅を拡大した。同省は来年の産油量が日量平均1100万バレルとなり、昨年のピークに比べ約200万バレル減少すると見込んでいるという。米石油協会(API)が発表した前週の米原油在庫は1190万バレル増加し、市場予想(930万バレル増)を上回った。北海ブレント原油は、31.87ドル(-1.18)。
サウジアラビアやロシアなどの主要産油国は9日に会合を開いて協調減産を検討する計画。ただ、数カ国のエネルギー相は米国が自ら減産に加わった場合に限って減産に応じる考えを示しているという。石油輸出国機構(OPEC)関係者は、OPECと非加盟産油国で構成する「OPECプラス」が最終的にどれだけの減産で合意するかは、米国やカナダ、ブラジルなどの自主的減産の規模によって決まるとの見方を明らかにした。
石油輸出国機構(OPEC)と非加盟産油国で構成するOPECプラスは9日に開く会合で、2020年4月の全体の生産量に対し日量430万バレル減の協調減産で合意に至る公算が大きくなった。割り当ては、サウジアラビアが日量220万バレル減、アラブ首長国連邦(UAE)が約100万バレル減、イラクが約50万バレル減、クウェートとロシアが30万バレル減の見込み。このところの170万バレル減産から大幅な減産だが、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う需要減少量には見合わない。トランプ大統領はOPECプラスに対し日量1000万バレル以上の減産を求めたが、OPECプラスは「緩い減産」で合意する見通し。

*7日のシカゴトウモロコシは反発。331.50セント(+3.75)。8営業日ぶりに反発。前日まで7営業日続落し、3年半ぶりの安値を付けていた。ただ、新型コロナウイルスの感染拡大が穀物の主要な消費者である畜産市場に及ぼす長期的な影響をめぐる懸念が重石。新型コロナの感染急拡大で世界的な供給が引き続き混乱しており、需要の減退が心配されている。トウモロコシを原料とするエタノールの生産者にとって利益が大幅に低下していることに加え、米国でトウモロコシの作付けが昨年に比べ増加するとの見通しも相場の上値を抑えた。
シカゴ大豆は、ほぼ横ばい。854.75セント(-0.75)。一時はトウモロコシ相場の上昇に追随したものの、エネルギー市場が落ち着いたことを受け値を消した。ブラジルの収穫見通しの減少が相場を幾分下支えした。南米では日照りが続いている。
*7日のNYダウは、前日に大幅に上昇した反動から利益確定売りに押され、小反落した。2万2653.86ドル(-26.13)。欧米で新型コロナウイルスの感染拡大ペースがやや鈍化したことを好感し一時930ドル超上昇したが反落に転じた。NY州では、前日までの鈍化していた死者数が急増し、過去最多となった。市場では、感染拡大が長期化するとの懸念が再び台頭し、楽観論が後退した。主要産油国間の協調減産の実現に懐疑的な見方が広がり、原油先物価格が下落に転じたことも、売り要因となった。

【8日の経済指標】
08:50 (日) 2月 国際収支・経常収支(季調前) 6123億円
08:50 (日) 2月 国際収支・経常収支(季調済) 1兆6268億円
08:50 (日) 2月 国際収支・貿易収支 -9851億円
08:50 (日) 2月 機械受注  [前年同月比] -0.3%
14:00 (日) 3月 景気ウオッチャー調査-現状判断DI 27.4
14:00 (日) 3月 景気ウオッチャー調査-先行き判断DI 24.6
20:00 (墨) 2月 鉱工業生産 [前月比] 0.3%
20:00 (米) MBA住宅ローン申請指数 [前週比]
27:00 (米) 米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨

*第244回
『おしえて陳さん』 
http://www.sunward-t.co.jp/movies/oshiete/

*ストックボイス「FXフォーカス」出演
https://www.stockvoice.jp/vod_playlists/PL84385BD60AE8CDE1

*マーケットスクランブル出演
https://www.mkt-s.com/past_video/

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