テクニカルマイスター

商品、為替、株式相場を,ファンダメンタルズとテクニカルから思いつくままに分析。

【東京金テクニカル分析】

米国でのQE3終了に引き続き、日銀の追加金融緩和策を受けてドルが大幅に上昇し、ドル建て金相場は1210ドル台から1160ドル台へと急落した。この流れを受けて、東京金も一時4184円まで下落したが、その後は、大幅に円安が進行したことから急反発に転じ、5日には4260円台に上昇した。

年初来高値4545円(3月13日)と年初来安値4074円(2月5日)にフィボナッチリトレースメントを当てはめると、0.38倍押し=4366円、0.5倍(半値)押し=4310円、0.62倍押し=4253円となり、0.62倍押しを回復し、0.5倍押しのラインに向けて反発しているところ。

日足の一目均衡表を見ると、転換線と基準線を上回っているが、雲が上値抵抗になっている。遅行線も実体に接近しており、ここで抵抗を受けているようだ。50日、100日、200日の主要な3本の移動平均線は4267~4274円に位置し、これらも上値を抑える要因になっている。しかし、雲の厚みは薄くなっているため、上値抵抗ゾーンとしての威力は弱まっている。本日の高値は4274円を付けており、上値抵抗線をブレイクする可能性も高まっている。3本の移動平均線と雲をブレイクすれば、地合いは強まり、0.5倍押しラインをブレイクする可能性も出てくる。

MACDはゼロラインに接近しており、RSI(14日)も50%に達しているため、上昇基調に転じる可能性はある。

しかし、雲や移動平均線の抵抗を受けて押し返されて反落に転じた場合、4176円(10月6日の安値)が維持されるかどうかがポイントになるだろう。ここを下回ると、6月2日の安値4075円が視野に入ってくるだろう。

いずれにしても、為替が大きく変動しているため、NY金相場とは異なった展開になる可能性もあり、外電とは違った視点が必要だろう。

*東京金日足

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情報提供:(株)インベステック
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【ニュージーランド失業率低下】
11月5日、ニュージーランド統計局は2014年第3四半期(7~9月)雇用統計を発表した。
失業率(季節調整済み)は5.4%となり、5年半ぶり低水準を記録した。前期から0.2ポイント低下した。事前の市場予想通り。
就業者数は234万6000人で、前期比0.8%増加。労働参加率は65.2%で前期比0.2ポイント上昇した。

移民増加で、人口増加率が過去10年間で最大を記録し、人口増加数(6万4000人増)を新規就業者数(7万2000人増)が上回ったため、失業率が低下した。

これを好感して、ニュージーランドドル円は急反発し、その後も堅調に推移している。

*ニュージーランドドル円5分足
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【豪準備銀行、政策金利据え置き】
11月4日、オーストラリア準備銀行(RBA、中央銀行)は、政策金利のオフィシャルキャッシュレートを過去最低の2.50%に据え置いた。据え置きは14会合連続。消費拡大の兆しがみられる一方、成長見通しが低下しているため、金利据え置きは正当化されると説明した。
 
鉱山部門の減速や輸出価格の下落を受け、市場では金利の据え置きが予想されていた。
 
スティーブンス総裁は「中銀は依然として、今後数四半期の成長はトレンドをやや下回ると予想する」とし、最近の声明での文言を踏襲。「現時点で出ている指標を踏まえると、金利の安定期間を設けることが最も賢明とみられる」とした。
 
総裁は声明で、豪ドル相場は基本的な価値に関する予想の大半を依然として上回っているとしつつ、一段の下落を求めることはしなかった。
 
豪ドル相場下落に向けた文言が強められなかったことから、豪ドルは上昇した。

連休明けの4日からの豪ドル円の動きを見ると、一時98.295円まで下落したものの、政策金利の据え置きにもかかわらず豪ドル高への牽制がなかったことから、反発に転じ、99円台を回復。昨夜のNY市場でも、99円台前半で推移した。

*豪ドル円15分足
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11月5日(水)
【11月4日の海外相場および市況】
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*4日のNY金はドル高の一服を背景に小幅な値動きとなり、ほぼ横ばいで推移した。日銀の追加金融緩和を受けた急速なドル高の流れが一服し、金相場も落ち着いた動きとなった。米貿易収支や製造業受注などの経済指標にも反応は薄かった。ただ、前日に引き続き2010年7月下旬以来、約4年3カ月ぶりの安値水準にあり、弱気相場となっていることから、ポジション調整目的の売りが相場を圧迫している。インドや中国などの実需筋の商いが低調なことも金相場の下押し要因となった。最大の金投資信託(ETF)SPDRゴールド・シェアーズには4日に、0.01トンの金が流入。10月16日以来初の流入となった。

*米欧石油市場では、WTI原油と北海ブレントがともに続落。世界的な供給過剰観測を背景に売りが強まった。WTIは一時、2011年10月以来、約3年1カ月ぶりの安値を付けた。ブレントも一時、2010年10月以来、約4年1カ月ぶりの安値を記録した。サウジアラビアは先に、アジアや欧州向けの原油輸出価格を引き上げる一方、米国向けの価格については引き下げることを決めた。この動きが4日も売り材料となった。石油輸出国機構(OPEC)は11月27日に総会を開催するが、今のところ、生産目標を引き下げるかどうかについて明確ではない。

*コーンは続落。米国産トウモロコシの記録的豊作を受けた売りを背景に、二日間での下落率は過去2カ月で最大となった。遅れ気味だった米国産トウモロコシの収穫は例年並みに追い付いたものの、カントリーエレベーターの貯蔵余力は限られているという。輸出需要の低迷も圧迫材料。米農務省が前日発表した週間輸出検証高は市場予想を下回った。米調査会社インフォーマ・エコノミクスは、2014年の米国産トウモロコシの生産について、イールド(単位面積当たり収量)を下方修正したが、収穫面積予想は引き上げ、結果的に生産高見通しについても上方修正となった。

*大豆は続落。収穫の進展に加え、テクニカルな売りに圧迫された。米調査会社インフォーマ・エコノミクスは、米国産大豆の生産見通しについて、39億9100万ブッシェル、イールド(単位面積当たり収量)についてもエーカー当たり47.9ブッシェルに、それぞれ下方修正した。米農務省の前日の発表によると、大豆の収穫進捗率は83%と、過去5年平均並みだった。

*NY外国為替市場のドル円相場は、利益確定売りに軟調。日銀の追加金融緩和を背景にドル円相場は前日、約6年10カ月ぶりに114円台の高値を付けた。その後は、急速に進んだドル高・円安の流れの反動から、ポジション調整目的でドル売り・円買いが強まった。米国債が買われ、長期金利が低下したこともドル売り要因。9月の米貿易統計では、貿易赤字が前月比7.6%増の430億3200万ドルと、赤字幅は市場予想の400億ドルを上回り5カ月ぶりに拡大した。一方で、9月の米製造業受注は前月比0.6%減と市場予想と一致した。ユーロは、堅調に推移。欧州中央銀行(ECB)の定例理事会を6日に控える中、ECB内で運営方針をめぐる対立があると報じられことから、市場では追加緩和観測が後退した。

*NY外国為替市場ではロシアやカナダ、ノルウェーなど石油輸出国の通貨が下落。原油価格が3年ぶりの安値を付けた事や、サウジアラビアが米国向け原油販売価格を引き下げた事が嫌気された。カナダドルは米ドルに対して5年ぶりの安値、ノルウェークローネは2009年3月以来の安値を付けた。

*オーストラリア中銀が政策金利を据え置いたため、ニュージーランドドルと豪ドルが上昇した。
 

*NYダウは、中国の電子商取引最大手、阿里巴巴(アリババ)の良好な決算に支えられ小幅反発。アリババの7~9月期決算は、利用者の伸びを追い風に総収入が53.7%増と大幅な増収。9月の上場時に史上最大となる約250億ドルを調達したアリババに対する投資家の関心度は高く、決算を好感した同社株の上昇が市場心理を支えた。逆に、資源株の下落は足かせになった。原油市場では、サウジアラビアによる米国向け原油価格の引き下げをきっかけとした売りがこの日も続き、原油安による業績への不安が強まった。一方、4日の中間選挙への市場の関心は薄かった。今回の選挙で共和党が8年ぶりに上下両院を制し、上下院で過半数を占める政党が一致しない「ねじれ」は解消されると見込まれているが、民主党のオバマ大統領と議会とのねじれは残るため、大きな変化は期待できないようだ。

【本日5日の主な経済指標およびイベント】
18:30 (英) 10月PMIサービス業 58.7 58.5
19:00 (ユーロ圏) 9月小売売上高 [前月比] +1.2% -0.8% 
      (ユーロ圏) 9月小売売上高 [前年比] +1.9% +1.4%
22:15 (米) 10月ADP全国雇用者数 +21.3万人 +22.0万人
24:00 (米) 10月ISM非製造業景況指数 58.6 58.0

*数値は順に、前回、予想。

【11月4日 国内市況終値】
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*金は上伸。日中取引では、為替が大幅に円安・ドル高に振れたことを受け、買いが優勢となった。白金も円安を受けて急反発。週明け3日のNY金先物相場は、為替相場のドル高・ユーロ安を映して、小幅続落し、本日の時間外取引も続落した。先週末10月31日のNY外為市場は、日銀による追加緩和決定を受けて、円売り・ドル買いが急速に進み、ドルは対ユーロでも買われ、ドル建て金に割高感が生じたことから、NY金相場は約4年3カ月ぶりの低水準となった。3日には、10月のISM製造業景況指数や10月の米新車販売台数などがいずれも好調な内容となり、為替市場ではドル買いが一段と加速。堅調な米景気を眺めて、リスク回避資産とされるNY金はさらに売りが強まった。10月に開催された米連邦公開市場委員会(FOMC)では、量的緩和の終了などを決定。日銀は、原油価格の下落が物価の下押し要因として働いていることを理由に、10月31日の金融政策決定会合で追加緩和に踏み切った。回復基調にある雇用情勢などをにらみながら利上げ時期を探る米国と、デフレ脱却を至上命題に量的・質的緩和を続ける日本との金融政策の違いから、今後もドル高・円安基調が続くとの見方が優勢。今週7日、10月の米雇用統計が発表されるが、改善が確認されれば、早期利上げが意識され、NY金は一段と下落する可能性がある。

*中東産原油は円安を受けてまちまち。石油製品はガソリンが安く、灯油はまちまち。大幅な円安を受けて、いずれも日中は堅調に推移していたが、需要期を過ぎたガソリンと、需要期を迎える灯油の違いが出たようだ。11月は決算を迎えるファンドが多く、また、27日に開催されるOPEC総会では、減産が決定されることはなさそうで、海外原油相場は一段安の可能性もありそうだ。

*ゴムは上海安眺めて続落。1日に発表された中国国家統計局による10月の製造業購買担当者景況指数(PMI)は50.8と前月から0.3ポイント低下し、3日発表の非製造業PMIも53.8と前月から0.2ポイント低下した。中国の景気低迷を裏着ける指標が出たことが嫌気されたようだ。また、10月31日現在の上海のゴム指定倉庫在庫は前週比2285トン増の17万3792トンだった。

*トウモロコシ、一般大豆ともに堅調。シカゴ時間外取引はいずれも下落しているが、外為市場で急速に円安・ドル高が進んだため、買いが優勢となった。日銀の追加緩和や、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の運用改革、政府の経済対策への期待から、円相場は海外市場で一時約6年10カ月ぶりに114円台に下落するなど、為替市場では円安・ドル高の流れが続いていることが支援要因となった。

*東京外国為替市場のドル円相場は、利益確定の売りが続き小安い。ドル円は前日の米国市場で一時114円台前半まで上伸した後、利益確定売りが出たが、東京市場もこの流れを引き継いで売り優勢となった。日銀の追加緩和により、日米の金融政策の方向性の違いが際立ち、10月のISM製造業景況指数も予想以上に強かったことで、3日の米国市場ではドル買い・円売りが加速した。しかし、東京市場ではさらにドルを買い上がる材料はなく、利益確定売りに押され、113円台半ばまで軟化した。

*日経平均株価は、日銀の追加金融緩和で円安が進行したことを受け、大幅に4営業日続伸した。


*東京金1時間足
先週末には4200円の大台を割り込み、一時4184円まで下落したが、本日の日中取引では、ギャップアップして4250円台を維持した。これにより、18本、36本、54本の3本の移動平均線をすべて上回り、MACDもゼロラインを越えてきた。この強地合いが続き、4273円の上値抵抗線を超えて行けば、4300円の大台は見えてきそうだ。なお、本日のギャップアップにより4230円がサポートラインとなった。

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情報提供:(株)インベステック
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