テクニカルマイスター

商品、為替、株式相場を,ファンダメンタルズとテクニカルから思いつくままに分析。

11月14日(金)
【11月13日の海外相場および市況】
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*NY金は、ドルの軟化や弱い米雇用指標などを受けて小反発した。ドルが対ユーロで軟調となり、ドル建て金の割安感から買いが入った。8日までの新規失業保険申請件数が29万件と、前週比1万2000件増となり市場予想28万件を上回ったことも、金買い要因となった。最近の下落を受けた安値拾いやショートカバーの買いも入った。ただ、金上場投資信託(ETF)からの流出が続いており、金は一段安の可能性を示唆している。世界最大の金ETF、SPDRゴールド・シェアーズの金保有高は、12日時点で1.8トン減の722.67トンと7営業日連続で減少した。

*海外原油相場は在庫急増に圧迫され、供給過剰感がさらに警され一段安となった。北海ブレントは終値ベースで80ドルを割り込んだ。WTI原油は75ドルを下回った。オクラホマ州クッシングの在庫は170万バレル、ガソリンは180万バレル増加した。27日に開催される石油輸出国機構(OPEC)総会では、一部加盟国から減産の主張も出ているという。カタールは11月末の生産水準を日量50万バレルと、9月末の80万バレル、10月末の65万バレルから一段と引き下げる見通し。

*コーンは4日続伸し、7月以来の高値を付けた。農家の売りが遅く、穀物原料のエタノール生産が増加していることが支援材料。米エネルギー情報局(EIA)の週次統計によると、米国内のエタノール生産量は日量平均94万6000バレルと、前週から1万7000バレル増加した。大豆は堅調な現物市場を受けて反発。

*NY外国為替市場のドル円相場は、衆議院解散・総選挙実施の可能性が高まり反発した。朝方、最新週の米新規失業保険申請件数が29万件と前週から1万2000件増加し、市場予想の28万件より低下していたため、一時円買いが強まる場面もあったが、安倍首相が消費税率の再引き上げを先送りし、衆議院を解散、12月に総選挙を実施する方針を固めたと伝えられたことを受け、ドル買い・円売りに転じ、一時115円88銭まで上昇した。ドル円に連れて、ユーロ円も一時144円57銭と1月上旬以来約10カ月半ぶりの高値を付けた。ただ、米国では複数の連銀総裁が早期の金利引き上げに対し慎重姿勢を示したため、ドル円は節目の116円に達しなかった。NY連銀のダドリー総裁は、「早い金融引き締めは遅い引き締めよりもリスクが大きい」と、慎重に検討を進める考えを強調。ミネアポリス連銀のコチャラコタ総裁も2015年中の事実上のゼロ金利解除は不適切との考えを改めて表明した。

14日付の日本経済新聞朝刊では、政府が消費税を10%に引き上げる時期を2015年10月から延期する方向で最終調整すると報じている。17年4月の増税が有力という。 

*NYダウは小売り大手の決算を好感して反発し、2日ぶりに史上最高値を更新して引けた。原油安などを追い風に、年末商戦に向けた期待が高まっており、今夜発表される小売売上高が注目されているという。

【本日の主な経済指標およびイベント】
16:00 (独) 第3四半期GDP・速報値 [前期比] -0.2% +0.1%
      (独) 第3四半期GDP・速報値 [前年比] +1.2% +1.1%
19:00 (ユーロ圏) 第3四半期GDP・速報値 [前期比] 0.0% +0.1%
      (ユーロ圏) 第3四半期GDP・速報値 [前年比] +0.7% +0.7%
22:30 (米) 10月小売売上高 [前月比] -0.3% +0.2%
      (米) 10月小売売上高 [前月比:除自動車] -0.2% +0.2%
23:55 (米) 11月ミシガン大消費者信頼感指数・速報値 86.9 87.5 

*数値は順に、前回、予想。

【11月13日 国内市況終値】
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*金は小反落。12日のNY金は、ドル高・ユーロ安を受けて反落したが、時間外取引に移行後は、反発に転じ、東京金も一時4331円まで上昇した。ただ、金ETFの保有高減少が続いており、弱気に傾いている市場心理が改善するような新しい材料が出てきていないため、上値は重い。明日14日は、7~9月期のユーロ圏GDPや、10月の米小売売上高の発表がある。ユーロ圏GDPがさえない内容であれば、市場はECBによる量的緩和実施などへの期待が高まり、ユーロ安が進み、金には弱材料になりそうだ。米小売売上高は良好な内容が予想されており、ドルを押し上げる可能性があり、これも金にはマイナス要因になる模様。白金は期近高の期先安。ただ、下落幅は小さい。

*中東産原油、石油製品は共に安い。北海ブレントが4年1カ月半ぶりに節目の80ドルを割り込んだことが嫌気された。一時79.72ドルまで値を下げ、2010年9月29日(78.34ドル)以来の安値を付けた。時間外は買い戻されて80ドル台で推移している。米エネルギー情報局(EIA)が12日公表した月報で、2015年の石油需要の伸びの見通しを、従来予想比12万バレル減の日量112万バレルに下方修正し、市場の需給緩和懸念が高まった。石油輸出国機構(OPEC)が12日発表した月報によると、OPECの10月の産油量は前月から日量22万6400バレル減少。ただ、サウジアラビアの減産幅が6万9900バレルにとどまった。米石油協会(API)発表の週間在庫統計で原油は予想(80万バレル増)に反し、前週比150万バレル減少したが、クッシング在庫の30万1000バレル増は弱材料視された。米中西部や北東部の気温は来週にかけて平年を下回るものの、その後は穏やかさが戻るとの予報が出ており、市場は方向性に迷っている可能性もあるという。

*ゴムは上昇。期先が205円を上回って引けたことで、テクニカル的に好転し、6月26日の高値220円を目指す可能性が出てきた。

*トウモロコシはシカゴ高を背景に続伸し、先ぎりは6月末以来約4カ月半ぶりの高値を付けた。シカゴコーンは、11月需給報告で米国のイールド(単位面積当たり収量)や生産量が下方修正されるという、予想外の展開に加えて、南米で乾燥した天候となり、穀物の作付け遅れが生じていることが強材料になっている。現段階では、実際に遅れているのは大豆だが、来年1~2月ごろ、大豆の収穫後に植えられるコーンに影響が及ぶことが予想されているという。東京トウモロコシ日足は、200日移動平均線を突破した。買い遅れている実需筋が下値をサポートしそうだ。大豆は期先のみ安く引けた。

*東京外国為替市場のドル円相場は、自民党の大島理森前副総裁の総選挙に絡む発言が支援要因となり、115円台後半に上伸している。午前のドル円は、日経平均株価の浮動を眺めながら115円台半ばで保ち合いで推移した。午後に入ると、自民党の大島前副総裁が衆院解散について「安倍首相も決断し、信を問うことが決定したとみていいのではないか」と述べたことが伝えられ、株価が上昇。これに伴ってドル円は116円に近い水準まで上昇した。ただ、上値では利食い売りが出て、116円を付けるには至らなかった。

*日経平均株価は3日続伸した。朝方は利益確定売りが先行したが、次第に買いが増え、値上がりに転じた。日経平均株価は小幅高で午前の取引を終え、午後に為替が円安・ドル高に動くと上げ幅を一段と拡大した。衆院の早期解散と消費税率再引き上げの延期観測を背景に、買いが優勢だった。午後2時半に発表された10月の中国鉱工業生産指数は市場の事前予想を下回ったが、為替に目立った反応がなかったことから、株式市場では買い安心感が広がった。

*東京金1時間足
4300円を割り込む場面もあったが、54本移動平均線にサポートされて反発に転じ、終値も3本の移動平均線をすべて上回った。MACDはゴールデンクロスを示現しつつあり、上昇相場が継続しそうだ。下落しても4246円でサポートされるだろう。逆に、ここを割り込んだ場合、ダブルトップが形成され、上昇基調が崩れる可能性が高いだろう。

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【ユーロドルテクニカル分析】
ユーロドル日足の一目均衡表を見ると、雲の下側に転換線と基準線が推移しており、遅行線も実体の下側にあって”三役逆転”状態が続いているため、下落相場が続いている。

ここ1ヶ月程度の動きを見ると、10月3日に1.2498ドルまで下落したものの、1.25ドル割れに警戒感が働き、15日には1.2886ドルまで反発した。しかし、そこが戻り高値となって反落に転じ、11月7日には1.2356ドルまで下落した。価格はこの間、下落している一方で、これに対応するMACDのボトムは切り上がっており、RSI(14日)のボトムも切り上がっている。つまり、”逆行現象”が出現しており、底値形成につながる可能性もある。

直近の安値1.2356ドルを割り込まずに1.25ドルをブレイクすれば転換線を上抜くことになるため、短期的に反発基調が強まりそうだ。ただ、基準線を超えても、その上には厚い雲があるため、1.30ドル台に達するのはまだまだ困難かもしれない。

*ユーロドル日足

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【BOE四半期インフレレポート】
昨日12日19:30、
イングランド銀行(英中央銀行BOE)は、「四半期インフレレポート」を発表した。

ユーロ圏の景気低迷が英国の輸出需要を低迷させ、英国経済への重しになるとの見通しから、成長率見通しを下方修正した。それに伴い、インフレ率が数カ月で1%弱に低下する可能性も指摘した。

英中銀は同日公表の四半期物価報告で、国内総生産(GDP)成長率が2015年は2.9%、16年は2.6%と予想。8月時点ではそれぞれ3.1%、2.8%と見込んでいた。

インフレ率については6カ月以内に1%を一時的に下回る「大きな確率がある」との見方を示したが、3年かけて2%の目標に戻るとみているため、利上げ開始は2015年遅くまであと1年近くはないとする市場予想を裏付けることとなった。

同行はインフレ率見通しについて、14年は1.2%、15年は1.4%とし、それぞれ従来予測の1.9%と1.7%から引き下げた。16年の予測は1.8%で据え置いた。

金融引き締めのペースは緩やかになるとし、カーニーBOE総裁が市場が以前に比べてやや緩和的な政策を予想していることは適切だと述べたことから、ポンドは主要通貨に対して下落した。

ポンドドルはNY市場で2013年9月以来の安値となる1.5782ドルまで下落し、早朝のオセアニア市場では1.5762ドルまで続落した。

ポンド円は、レポート発表直前の高値183.83円から181.95円まで急落したが、ドル円が115円台半ばで堅調に推移していることから、東京市場では182円台を回復している。

ただ、短期的には、チャートパターン的にはトップが形成されており、戻りは売られる可能性が高くなったようだ。

*ポンドドル日足
gbpd

*ポンド円15分足
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11月13日(木)
【11月12日の海外相場および市況】
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*NY金は、ドル高を受けて反落。材料に乏しく、金は外国為替市場のドルの動きに連れた値動きとなった。世界最大の金上場投資信託(ETF)SPDRゴールド・トラストの11日時点の保有高が前日比0.1%減の724.46トンと一段と減少し、需要減退が懸念され、金売り要因となった。

*米欧石油市場では、北海ブレントが続落し一時80ドルを割り込んだ。サウジアラビアのヌアイミ石油鉱物資源相のコメントが材料視された。同相は訪問先のメキシコで、石油市場の安定を望んでおり、価格戦争のうわさは根拠がないと言明したが、27日の石油輸出国機構(OPEC)総会で、価格てこ入れのための生産目標引き下げを支持するかの言及は避けた。WTI原油は、米原油在庫の急増懸念から売られた。米エネルギー情報局(EIA)は13日に米原油在庫週報を発表する。一方、パイプラインの問題で、リビア最大のエルシャララ油田の操業再開が延期されたとの報は支援材料となった。

*米石油協会(API)が12日公表した11月7日までの1週間の米原油在庫は、前週比150万バレル減の3億7300万バレルだった。予想は80万バレル増。原油受け渡し拠点のオクラホマ州クッシング在庫は30万1000バレル増加した。製油所の原油処理量は日量18万6000バレル増。ガソリン在庫は100万バレル増、アナリスト予想は50万バレル増だった。ディーゼルとヒーティングオイルを含むディスティレート(留出油)在庫は130万バレル減、予想と同水準。原油輸入量は日量12万2000バレル減の日量730万バレルだった。

*石油輸出国機構(OPEC)が12日発表した月報によると、OPEC加盟12カ国の10月の産油量は2次情報ベースで日量3025万3000バレルと、前月から22万6400バレル減少した。OPECの生産目標である日量3000万バレルを上回った。世界の原油需要見通しは14年が前年比105万バレル増の日量9119万バレル、15年が119万バレル増の日量9238万バレルで、前月予想と変わらなかった。また非OPEC諸国の産油量は14年が前年比168万バレル増の日量5591万バレル、15年は124万バレル増の日量5716万バレル。

*国際エネルギー機関(IEA)が、長期のエネルギー・トレンドを予測する「世界エネルギー見通し」によると、中国は20年以内に米国を抜いて世界最大の原油消費国になる見込み。40年までの原油需要がインドや東南アジア、中東、サハラ砂漠以南のアフリカ諸国を中心に拡大すると予測。先進国の消費は縮小し、米国の原油消費は数十年ぶりの低水準に減少するとしている。

*コーンは3営業日続伸し、7月中旬以来の高値を付けた。生産者からの売りが減少し、ファンドの買いが継続しているという。ブラジルのマトグロソ州大豆トウモロコシ生産者協会(Aprosoja)によると、同州における大豆の作付けの遅れにより、二期作のトウモロコシの生産量の減少につながる恐れもあるという。大豆は利益確定売りで反落。

*NY外国為替市場のドル円相場は、日本の消費増税をめぐる思惑から不安定な動きとなった。円は東京市場で、116円手前から115円台前半に下落。安倍政権が2015年10月予定の消費税率再引き上げを1年半延期し、衆議院解散・総選挙を行うとの観測を菅義偉官房長官が否定したと伝わり、ドル売り・円買いが進行した。ベテランズデー(退役軍人の日)休場明けのNY市場は115円27銭で始まり、一時114円88銭まで下落した後、取引半ば以降は堅調となった。市場では、依然として将来的な日米金利差の拡大を意識したドルの先高観が強い。

*NY株式相場は、新規材料に乏しく、利益確定売りが優勢となった。米景気への強気の見方が広がる中、NYダウは前日まで5日連続で史上最高値を更新していたが、この日は、欧州株が下落したことを受けて、利益確定売りが先行した。ただ、企業業績改善への期待などから徐々に買い戻され、下げ幅を縮めた。

【本日の主な経済指標およびイベント】
08:50 (日) 9月機械受注 [前月比] +4.7% -1.0%
          (日) 9月機械受注 [前年比] -3.3% -0.3%
14:30 (中国) 10月鉱工業生産 [前年比] +8.0% +8.0%
14:30 (中国) 10月小売売上高 [前年比] +11.6% +11.6%
22:30 (米) 週次新規失業保険申請件数 27.8万件 28.0万件 

*数値は順に、前回、予想。

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