テクニカルマイスター

商品、為替、株式相場を,ファンダメンタルズとテクニカルから思いつくままに分析。

【QEを振り返る】
28日から2日間に渡って、米連邦準備理事会(FRB)は金融政策を決める米連邦公開市場委員会(FOMC)を開催した。

今回のFOMCでは、2012年9月から続けてきた量的金融緩和の第3弾(QE3)を終了させる予定で、市場は政策金利の最初の引き上げ時期や引き上げペースに注目している。

ここで、一連の金融緩和政策を振り返って見よう。

そもそも、QE3とは、米国の連邦準備制度理事会(FRB)による実施が予測されている量的金融緩和政策の第3弾(「Quantitative Easing program 3」の略称)のことで、量的緩和の追加証券購入額は現在、月額250億ドル。

FOMCはこれを10月から100億ドル減らして150億ドル(約1兆6千億円)にする。9月18日のFOMCでは、「次回(10月)会合で現行の証券購入プログラムを停止する」とし、現在開かれているFOMCではQE3の終了が決定される予定。11月以降はFRBの資産拡大が止まる。

通常の金融緩和策は政策金利を引き下げる事で行われるが、QE(Quantitative Easing program)は市場に供給する資金量を増加させることで金融緩和を行う。景気が悪化状態にある時、一般的には金利を引き下げ策が用いられるが、すでにゼロ金利の状態にある場合は、金利引き下げにより市場に資金を流すことができないため、中央銀行が資産を買い入れて市場に資金を放出するという量的緩和策がとられる。

FRBは2007年9月に政策金利であるフェデラルファンド(FF)金利を引き下げて金融緩和に動き出した。2008年のリーマン・ショックなどの金融危機に伴って景気が急速に悪化し、FF金利が実質ゼロとなったことで、次の政策として非伝統的とされる量的緩和(QE1)を開始したものの、その後も、米経済の改善が思わしくないため、第2弾(QE2)、第3弾(QE3)と量的緩和策を拡大してきた。

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QE1は、2008年のサブプライム住宅ローン問題を受けたリーマンショックや世界同時株安といった金融危機が起こった際に、FRBによって2009年3月から2010年3月まで実施された。

QE2は、景気回復の促進とインフレ低下の阻止を目的として実施され、長期金利の押し下げを狙い、2010年11月から2011年6月までの約8ヶ月間に渡って、1ヶ月あたり約750億ドルのペースで合計6000億ドルの米国債の追加購入が行われた。

QE3は、労働市場(雇用)を刺激して景気を回復させるため、2012年9月に導入された。市場から住宅ローン担保証券(MBS)を追加的に買い取って、大量の資金を供給する事を目的として開始し、2013年12月まで続いた。

当時のFRBバーナンキ議長は、2013年5月22日の議会証言で、QE3の規模の縮小(テーパリングの実施)について言及した。中央銀行が量的緩和を行うペースを徐々に減らしていくことを「緩和逓減(テーパリング)」という。

同年6月19日の連邦公開市場委員会(FOMC)では、QE3の出口戦略(いつ、どのように終わらせるか)を明らかにした。2013年12月18日、米連邦準備制度理事会(FRB)は、2014年1月からQE3の規模を毎月850億ドルから750億ドルに縮小することを決定し、同年8月まで毎月100億ドルづつ縮小された。

2014年9月17日、QE3の規模を毎月250億ドルから150億ドルに縮小することを決定しQE3は10月で終了する予定となった。
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FRBの2大目的は「安定した雇用」と「物価安定」と言われている。
雇用面では、2009年に一時10%まで悪化した失業率は2014年9月時点で5.9%まで低下し、長期見通しである5.2~5.5%に近づいてきた。非農業部門雇用者数も、安定した雇用回復の目安である毎月20万増のペースを維持している。物価面では、消費者物価指数(CPI)の上昇率を見ると、5月に前年比+2.1%にまで上昇したが、その後は低下を続け9月には+1.7%となり、インフレ率は低下傾向にある。それぞれ、現段階では懸念すべき事態にはなく、米景気が回復している状況では、これ以上の金融緩和は必要なしと判断したのだろう。

また、一段の資金供給が拡大し続けると、市中にあふれた資金が株式市場や不動産に流れ込み、バブル状態になる懸念も強まるため、それへの対策という意味合いもあるのだろう。

29日午後2時(日本時間30日午前3時)に政策決定に関する声明を発表する。イエレン米連邦準備制度理事会(FRB)議長の記者会見はなく、当局者による新たな経済予測の公表もない。市場は、政策金利であるFF金利をいつ引き上げるのかに注目している。

今後の金融政策運営を示す「フォワードガイダンス」では、QE3終了後、現在のゼロ金利を「相当期間(considerable time)維持する」との文言を維持してきたが、今回のFOMCでも、これに変更はないだろうとの見方が優勢になっており、最初の利上げ予想に関しては、2015年前半から半ば、後半、2016年へと徐々に後倒しされている。

なお、イエレンFRB議長は就任後の最初の記者会見で「相当期間」について「半年程度」と発言したが、市場の懸念を強めたことから「機械的な解釈はない」と釈明した。フィッシャー副議長は「2カ月から1年程度」と幅を持たせ、市場の予想を困難にさせた。その後、FRBは「経済データ次第」と明言を避けている。

10月29日(水)
【10月28日 海外相場および市況】
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*NY金は売り買いが交錯した後、ほぼ横ばいとなった。9月の耐久財受注額は前月比1.3%減と、市場予想の0.5%増に反しマイナスに転じた。これをきっかけに、金は買いが優勢となった。また、外為市場では対ユーロでドル安が進行。このためドル建ての金相場は相対的な割安感からも買われた。安値拾いの買いやショートカバーの買いなども目立った。その後コンファレンス・ボードが発表した10月の消費者信頼感指数が94.5と、市場予想の87.0を大きく上回ったことを眺めて、上げ幅を縮小した。29日に米連邦公開市場委員会(FOMC)声明を控えて、内容を見極めたいとの思惑から様子見姿勢も強かった。米造幣局によれば、10月に入ってこれまでに約6万オンスのイーグル金貨が販売された。月間販売高としては1月以来の高水準。地政学的な不透明感の高まりに加え、アジアや欧州の小口投資家の関心が高まったことが背景にあるようだ。

*海外原油相場は、ドル安や米株式市場高を強材料に反発した。ただ、米国の原油在庫が3週連続で積み上がるとの懸念から上値は抑えられた。9月の耐久財受注額が1.3%減と、市場予想の0.5%増に反し2カ月連続でマイナスとなったことが確認されると、一時マイナス圏に下落。しかし、コンファレンス・ボードの10月の消費者景況感指数が94.5と、前月比上昇し予想の87.0を大きく上回ったことを受け、原油は再び上昇基調となった。米石油協会(API)の統計によると、24日までの1週間の米原油在庫は320万バレル増。予想は340万バレル増だった。バークレイズは27日、2015年第1四半期のブレントの相場見通しを88ドルと、従来の95ドルから引き下げた。WTIは87ドルから78ドルに下げた。ただ、季節的需要から相場は回復するとの見方もある。28日発表された中国の工業利益は、1~9月の伸び率が前年同期を下回ったことは弱材料。

*コーンは小幅続伸。小麦相場高が支援材料となった。一時8月22日以来の高値となる371.75セントをつけた。100日間移動平均に迫った後、農家の売りが出て上値を抑えた。大豆は小幅続伸。ただ、現物市場の軟調を背景に上値は抑えられた。

*NY外国為替市場の円相場は、強弱まちまちの米経済指標を受けて売り買いが交錯した後、108円台前半に軟化した。9月の米耐久財受注額は前月比1.3%減と市場予想の0.5%増に反して、2カ月連続でマイナスを記録。8月の米S&Pケース・シラー住宅価格指数(全米主要20都市)も前月比0.1%低下し4カ月連続で落ち込んだ。こうした低調な指標を眺めて米景気減速懸念から、一時は円買い・ドル売りに傾いた。その後、10月のコンファレンス・ボード消費者景気信頼感指数が約7年ぶりの高水準に改善したことをきっかけに円は売り戻された。米長期金利の上昇や米株価の堅調な推移もドル買いを後押しし、円は108円台に押し下げられた。ただ、市場の関心は、29日の米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果公表に集中しており、動意に乏しく中盤以降はこう着状態となった。

*NYダウは、堅調な米企業決算や景気指標を好感して4営業日続伸した。終値ベースでは今月3日以来、約1カ月ぶりに1万7000ドルの節目を回復して引けた。7~9月期決算が市場予想を上回ったほか、コンファレンス・ボードが発表した10月の消費者信頼感指数が市場予想を大幅に上回って上昇した事が好感された。翌日に米連邦公開市場委員会(FOMC)の声明発表を控えているが、量的緩和は予定通り終了するものの、ゼロ金利政策を『相当期間』続けるとする指針は変えないとの見方で市場はほぼ一致しており、株式市場への影響は小さいとの見方が優勢。


【本日の主な経済指標およびイベント】
08:50 (日) 9月鉱工業生産・速報 [前月比] -1.9% +2.2% +2.7%
      (日) 9月鉱工業生産・速報 [前年比] -3.3% -0.1% +0.6%
27:00 (米) FOMC政策金利発表 0.00-0.25%
29:00 (NZ) RBNZオフィシャル・キャッシュレート

*数値は順に、前回、予想、結果。

【10月28日 国内市況終値】
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*金は下落。昨夜のNY金の下落に続き、時間外取引も続落していたため、売りが強まり一時4242円まで下げた。しかし、その後は時間外取引が反発したため下げ幅を縮めた。27日のNY金は、FOMCを控えて様子見が強まった。今回のFOMCでは、予定通りQE3を終了すると見られている。市場では、声明で利上げ時期に関する文言の変更があるのか、また世界経済の減速懸念に対して米連邦準備制度理事会(FRB)のスタンスがどう示されるか等が注目される。

*中東産原油、石油製品共に下落。昨日の海外原油相場が下落し、時間外取引も軟調だったため売り優勢となった。市場では、海外原油相場の先安観が強まっている。米金融大手ゴールドマン・サックス(GS)が価格見通しを下方修正したことが響いた。石油輸出国機構(OPEC)の減産に向けた動きは鈍いようだ。

GSは26日付リポートで、2015年1~3月期のNY原油(WTI)相場を75ドル、北海ブレントを85ドルと予想した。従来はWTIが90ドル、ブレントが100ドルで、いずれも15ドルの大幅な引き下げ。米国以外の非OPEC由来の供給が増加し、世界需要を上回ることが予測されるためで、15年4~6月期には、WTIが70ドル、ブレントは80ドルまで水準を切り下げると見通している。

ロイター通信によると、イラン石油省傘下のシャナ通信は27日、イラン国営石油会社幹部の発言として、11月27日開催のOPEC総会で生産目標が引き下げられる公算は小さいと報じた。

*ゴムは期先が軟調、他限月が堅調。新甫2015年4月限は一時発会値比2円90銭安の196円をつけるなど、軟調に推移した。ただ、タイの現物やオファー価格の上昇が続いているため、安値から引き戻した。タイの現物価格は10日のキロ当たり48.92バーツから27日には54.20バーツまで上昇した。主要生産5カ国がキロ当たり150セント以下での販売自粛に合意したと報じられたことに加え、タイ政府が、2カ月以内にキロ当たり60バーツまで引き上げると表明したため、生産者が売り渋っているという。

*コーン、大豆は共に上昇。週明けのシカゴ穀物相場が、中西部産地での収穫作業の遅れからファンドの買いが入ったことで上昇したが、これを受けて東京市場も買いが優勢となった。特に、シカゴ大豆は、終値ベースで1000セント台を回復し、継続足で9月上旬以来7週間ぶりの高値を付けた。収穫が遅れる一方、輸出は好調で需給はややタイト化しているという。26日現在の米大豆の収穫率は70%で、平年に比べて2週間ほど遅れている。ただ、米中西部では乾燥した天候が続いており、収穫遅れは解消に向かう見通し。南米ブラジルも降雨で乾燥懸念が後退しているため、この上昇基調がどこまで継続するか注目される。

*東京外国為替市場のドル円相場は、様子見が強まり107円台後半で小動き。今日から始まる米連邦公開市場委員会(FOMC)を前に、米国の低金利政策の行方を見極めようとの雰囲気が強く、上下ともに動きづらい状況。 ユーロドル相場は前日の海外時間に一時1ユーロ=1.2723ドルと3営業日ぶりの水準までユーロ高ドル安に振れ、東京市場でも1.27ドル台を維持した。ユーロ円相場は136円台後半から一時137円21銭まで値を切り上げたが、その後137円を挟んで保ち合っている。

FOMCは28日から2日間の日程で定例会合を開く。今回の会合では債券購入プログラムの終了を決定する見通しで、市場はその後の金融政策運営に注目している。低金利の継続期間に関する『相当な期間』という文言は維持する見込みが強い。

28日発表の9月の米耐久財受注は前月比0.5%増と8月の18.4%減から改善する見通し。
10月の米消費者信頼感指数は87.0と4カ月ぶりの低水準となった9月(86.0)から改善が見込まれている。

*日経平均株価は利益確定売りに3営業日ぶりに反落した。ただ、下落幅は小さく地合いは底堅いようだ。

*東京金1時間足
一時4242円まで下落したものの、急速に彦戻し、4240円のサポートラインが維持された。ただ反発しても36本移動平均線の抵抗を受けて押し返されており、4260円を挟んで保ち合いとなった。短期的に4240~4273円のレンジが形成され、どちらにブレイクするか注目されるが、移動平均線を下回っていることから、上値は重く、下抜けリスクが残っているといえそうだ。
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【東京トウモロコシ分析】
トウモロコシの上昇基調が強まってきた。27日は一目均衡表の雲を超えたものの、100日移動平均線の抵抗を受けて押し返されて陰線引けとなった。しかし、終値は雲の下限に留まり、その下にある50日移動平均線と転換線にサポートされた。本日は陽線が立ち、再び雲と100日移動平均線をブレイクしつつある。

MACDはゼロラインを越えつつあり、これから上昇相場が本格化することを示唆している。RSI(14日)も64%に上昇し、地合いは強まっている。

短期的には心理的にも節目である2万5000円だが、8月25日の高値2万5080円をブレイクする必要があるだろう。ここを上抜けば、チャートパターン的にはラウンドボトムが形成されることになる。

なお、8月25日から年初来安値2万2680円をつけた10月3日までの日柄を考えると、対等日柄として11月10日までに2万5080円をブレイクすれば底入れにつながるだろう。

これが達成されれば200日移動平均線に向けて上昇し、2万6000円を目指す可能性が高まるだろう。

*東京トウモロコシ日足
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【【NYダウテクニカル分析】

NYダウは9月19日に1万7350.64ドルの史上最高値を付けた後、反落に転じ、10月15日には1万5855.12ドルまで下落した。
この高値1万7350.64ドルと安値1万5855.12ドルにフィボナッチリトレースメントを当てはめると、0.38倍押し=1万6782.35ドル、0.5倍(半値)押し=1万6602.88ドル、0.62倍押し=1万6423.42ドルとなり、0.38倍を超えてきたので、全値戻しが期待される状況になってきた。

日足の一目均衡表を見ると、”三役逆転”状態になり、下落相場に転換した。しかし、17日以降は急反発に転じ、転換線と基準線を上回った。昨日の高値はほぼ雲の下限にあたり、ここで上げ止まるか、雲を突き抜けて行くかのポイントに来ている。

一方、2月5日の安値1万5340.69ドルと8月7日の安値1万6333.78ドルを結ぶ上昇トレンドラインを見ると、10月9日にこれを割り込んで下落基調を強めたわけだが、今回の反発で上昇トレンドラインまで戻り上回ってきた。上昇トレンドラインにしろ、下落トレンドラインにしろ、一度ブレイクした後の反動で、元のトレンドラインまで戻ることがよくあり(プルバックという)、今回の反発がプルバックなのか、新たな上昇相場再開のシグナルなのか、見方が分かれるところだ。

しかし、ここからの高値には上値抵抗ゾーンとしての雲があり、MACDはゴールデンクロスしたものの、ゼロラインをブレイクするまでには至っていないことから、短期的には再度、上値を目指すよりも戻り一杯に達しつつある可能性が高いと予想する。

ただ、11月中旬以降になれば、雲のねじれの時間を迎え、雲の厚みも薄くなることから、上値抵抗ゾーンの威力も弱まり、上に抜ける可能性も出てくるだろう。

*NYダウ日足

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NYダウは9月19日に1万7350.64ドルの史上最高値を付けた後、反落に転じ、10月15日には1万5855.12ドルまで下落した。この高値1万7350.64ドルと安値1万5855.12ドルにフィボナッチリトレースメントを当てはめると、0.38倍押し=1万6782.35ドル、0.5倍(半値)押し=1万6602.88ドル、0.62倍押し=1万6423.42ドルとなり、0.38倍を超えてきたので、全値戻しが期待される状況になってきた。

日足の一目均衡表を見ると、”三役逆転”状態になり、下落相場に転換した。しかし、17日以降は急反発に転じ、転換線と基準線を上回った。昨日の高値はほぼ雲の下限にあたり、ここで上げ止まるか、雲を突き抜けて行くかのポイントに来ている。

一方、2月5日の安値1万5340.69ドルと8月7日の安値1万6333.78ドルを結ぶ上昇トレンドラインを見ると、10月9日にこれを割り込んで下落基調を強めたわけだが、今回の反発で上昇トレンドラインまで戻り上回ってきた。上昇トレンドラインにしろ、下落トレンドラインにしろ、一度ブレイクした後の反動で、元のトレンドラインまで戻ることがよくあり(プルバックという)、今回の反発がプルバックなのか、新たな上昇相場再開のシグナルなのか、見方が分かれるところだ。

しかし、ここからの高値には上値抵抗ゾーンとしての雲があり、MACDはゴールデンクロスしたものの、ゼロラインをブレイクするまでには至っていないことから、短期的には再度、上値を目指すよりも戻り一杯に達しつつある可能性が高いと予想する。

ただ、11月中旬以降になれば、雲のねじれの時間を迎え、雲の厚みも薄くなることから、上値抵抗ゾーンの威力も弱まり、上に抜ける可能性も出てくるだろう。

*NYダウ日足
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