テクニカルマイスター

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【南アフリカランド円今週の予想(3月11日)】
*予想レンジ:7.65円~7.95円
*今週のランド円は、上値の重い展開が続きそうで、下抜けに警戒したい。

南アフリカ統計局が5日発表した2023年第4四半期の国内総生産(GDP)は前期比(季節調整済み)で0.1%増加した。市場予想の0.3%増をやや下回った。23年第3四半期は0.2%減少していた。第4四半期はわずかながらプラス成長となり、テクニカルリセッション(2四半期連続のマイナス成長)をかろうじて回避した。23年通年の成長率は前年比0.6%だった。ただ、今回の0.1%の伸びはプラス成長との評価は薄く、むしろ横ばいと見られている。

南アフリカ中央銀行が7日発表した2023年第4四半期の経常赤字は国内総生産(GDP)比2.3%で、第3四半期の0.5%(改定値)から大幅に拡大した。年間では1.6%で、財務省予想の1.8%を下回った。第4四半期の経常赤字は1655億ランド(87億8000万ドル)で、第3四半期の344億ランド(改定値)から大幅に拡大した。第4四半期は貿易黒字が881億ランドに縮小。第3四半期は1811億ランドだった。2023年の貿易黒字はGDPの1.5%で、前年の3.4%を大幅に下回った。南アフリカ中銀は、第4四半期の貿易黒字縮小は原油や石油精製製品などの輸入額が膨らんだためと分析した。先週は南アフリカの主要産品である金、プラチナ、パラジウム等貴金属価格の大幅上昇が南アランドをサポートした。

南ア経済の先行きに不透明感が強い中、5月29日には総選挙が予定されており、南アの政局にも不透明感が漂っている。高失業率や汚職問題等から与党であるアフリカ民族会議が議席を大幅に失う可能性が高まいという。また、先月の2024年度予算案で財政補填を目的とした緊急準備金の取り崩し策を発表したが、南ア中銀による通貨防衛耐性が低下するリスクが指摘されている。24年1月消費者物価指数(CPI)は前年比+5.3%でピークから低下しているものの高止まりしている。一方で、景気が低迷しているため南ア中銀の金融政策も、当面は方向性が打ち出せないだろう。


*CFTC建玉:3月5日時点のファンドの南アランド買い・米ドル売りポジションは、2800枚(前週比+200枚)。

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※上記のチャートの著作権の一切は、 TradingView Inc.に帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。 また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、 TradingView Inc.は一切の責任を負いません。 

【ドル円今週の予想(3月11日)】
*予想レンジ:ドル円=144.50円~149.500円
*今週のドル円は、日銀の金融政策正常化をにらんで、戻り売りが継続しよう。先週は、米連邦準備制度理事会(FRB)がハト派姿勢を示したのに対し、日銀がタカ派姿勢を示したことで、ドル売り・円買いが進んだ。

米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は6日、下院金融サービス委員会で金融政策について証言した。利下げ時期については従来通り経済指標次第と説明したが、インフレの低下を踏まえると「今年のある時点で」開始が適切になるとの見通しを明らかにした。7日には上院銀行委員会の公聴会で、FRBが利下げに着手するために必要なインフレ低下に対する確信は「そう遠くない」将来に得られるとの考えを表明した。一連の「ハト派」的な姿勢を受けて、FRBが6月の米連邦公開市場委員会(FOMC)で利下げに動くとの見方が強まった。

労働市場の軟化を示唆する指標も米早期利下げ期待を強めた。米民間雇用サービス会社ADPが発表した2月の非農業部門民間就業者数は市場予想を下回った。1月米雇用動態調査(JOLTS)も、非農業部門求人数が市場予想を若干下回った。2月米雇用統計は、景気動向を敏感に反映する非農業部門就業者数は前月比27万5000人増と伸びは1月の22万9000人増(改定)から拡大し、市場予想(20万人増)も上回った。ただ、1月就業者数は、当初の発表から12万4000人の大幅下方修正となった。失業率は3.9%と、前月から0.2ポイント悪化し、米雇用情勢は底堅さを保つものの、勢いがやや失われていることをうかがわせた。インフレに影響する平均時給は前年同月比4.3%上昇と、伸びは前月(4.4%)から若干減速した。米国のインフレ率は2022年半ばのピークから大きく低下している。今年1月個人消費支出(PCE)物価指数は前年同月比2.4%上昇と、FRBが目標とする2%に近づいた。インフレ鈍化を踏まえ、FRBは年内の利下げ開始を視野に入れるが、今月19、20日の金融政策会合では、利下げ時期を探るとみられる。

一方、日銀は3月18、19日に開く金融政策決定会合で、一部出席者がマイナス金利政策の解除が妥当だと意見表明する見通しであることが6日にわかった。日銀が政策判断で重視する消費者物価指数は、これまで1年半以上にわたり目標としている2%を上回って推移している。今年の春闘で、昨年を上回る賃上げへの機運が高まる中、賃金と物価の好循環が実現する可能性も強まっている。政策委員の過半数(5人以上)が3月の会合でマイナス金利の解除が妥当と判断すれば、議長である植田総裁が多数意見を取りまとめて提案し可決される。解除となれば、2007年以来17年ぶりの利上げとなる。逆に、解除への賛同が少数にとどまれば、政策変更は4月以降となる。

週明け11日に公表された23年10─12月期実質国内総生産(GDP)2次速報は前期比0.1%増となり、1次速報の同0.1%減から一転プラスに転換した。年率では1次速報のマイナス0.4%からプラス0.4%に上方修正され、予想通りにリセッション(景気後退)を逃れたことも朗報だろう。24年春闘に関しては、連合がまとめた賃上げ要求や、関連する調査・統計を踏まえると23年実績を超えるとの期待が高まっている。いずれも、日銀のマイナス金利解除観測を強めるものとなろう。

CFTC建玉では2月下旬時点で、円売りポジションが13万枚まで拡大していた。3月5日には11.8万枚まで減少したが、玉整理とおう観点からはまだ不十分だろう。ファンドの円買い戻しが拡大する可能性があり、円買い圧力が継続しよう。

*CFTC建玉:3月5日時点のファンドの円買い・ドル売りポジションは、-11万8843枚(前週比+1万3862枚)。

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【3月11日海外市況】
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*週明け11日のニューヨーク外国為替市場では、米消費者物価指数(CPI)など重要経済指標の発表を前に様子見ムードが広がり、1ドル=146円台後半で小動きとなった。146円89~99銭。週内には米CPIのほか、小売売上高、卸売物価指数(PPI)などの発表を控えており、内容を見極めたいとの見方から終日にわたって狭いレンジでの商いとなった。


*週明け11日のニューヨーク株式相場は、12日に2月の米消費者物価指数(CPI)の発表を控える中、反発した。ダウ工業株30種平均は前週末終値比46.97ドル高の3万8769.66ドル。ナスダック総合指数は65.84ポイント安の1万6019.27。この日は、これまで相場を主導した米半導体大手エヌビディアやIBMなどハイテク銘柄が利益確定の売りに押され、相場が軟調に推移。ダウの下げ幅は一時230ドルを上回った。一方、CPIの内容を見極めたいとの思惑や、米景気を巡る楽観論が改めて意識され、ダウは引けにかけて上昇した。


*週明け11日のNY金相場は、米消費者物価指数(CPI)の発表を控え様子見気分が広がる中、買いが先行し、8営業日続伸した。前週末比3.10ドル(0.14%)高の1オンス=2188.60ドル。中心限月の清算値ベースで7営業日連続で史上最高値を更新した。米連邦準備制度理事会(FRB)が金融政策を判断する上で重視するCPIの発表を翌12日に控え、様子見ムードが強い中、買いがやや優勢となった。市場では、パウエルFR議長による前週の議会証言や、前週末発表の2月の米雇用統計などを受け、6月の米利下げ観測が拡大。

金ETF、815.13トン(変わらず)。

*NY白金は反発。前週末比25.70ドル(2.81%)高の1オンス=940.50ドル。
パラジウムは3営業日ぶりに反発。前週末比16.70ドル(1.63%)高の1042.00ドル。


*週明け11日のNY原油は、取引材料難の中を方向感なく推移し、小幅ながら3営業日続落した。前週末比0.08ドル(0.10%)安の1バレル=77.93ドル。朝方の外国為替市場ではユーロなどの主要通貨に対してドル買いが先行。これがドル建て商品の割高感につながり、原油相場は一時76.80ドル付近まで下落した。しかし、その後にドルが上げ幅を削ると、相場は反転。前週末8日発表の米雇用統計が弱めの内容となったことで、連邦準備制度理事会(FRB)が今年半ばまでに利下げを始め、エネルギー需要を下支えするとの観測が買い戻しの流れを後押しした。また、米製油所稼働率の上昇に伴う需給引き締まり見通しも強材料。ただ、米国と並ぶ石油消費大国である中国の景気停滞への警戒感も根強く、終盤はプラス圏を維持できなかった。


*シカゴトウモロコシは4日続伸。前週末比2.00セント(0.45%)高の1ブッシェル=441.75セント。小麦高が波及し、小幅上昇した。世界的な豊作や利益確定の動き、南米の良好な天候が重しとなり、相場は先月に付けた安値付近で引き続き推移している。

シカゴ大豆は3日ぶり反落。前週末比4.75セント(0.40%)安の1ブッシェル=1179.25セント。南米の豊作観測が拡大する中、利食い売りやテクニカルな取引に圧迫された。


【12日】
08:50 (日) 2月 国内企業物価指数 [前年同月比] 0.2%
08:50 (日) 1-3月期 四半期法人企業景気予測調査・大企業全産業業況判断指数(BSI) 4.8
08:50 (日) 1-3月期 四半期法人企業景気予測調査・大企業製造業業況判断指数(BSI) 5.7
09:30 (豪) 2月 NAB企業景況感指数 6
16:00 (トルコ) 1月 鉱工業生産 [前月比] 2.4%
16:00 (トルコ) 1月 経常収支 -20.9億ドル
16:00 (独) 2月 消費者物価指数(CPI、改定値) [前年同月比] 2.5%
16:00 (英) 1月 失業率(ILO方式) 3.8%
21:00 (メキシコ) 1月 鉱工業生産 [前月比] -0.7%
21:30 (米) 2月 消費者物価指数(CPI) [前月比] 0.3% 0.4%
21:30 (米) 2月 消費者物価指数(CPI) [前年同月比] 3.1% 3.1%
21:30 (米) 2月 消費者物価指数(CPIコア指数) [前月比] 0.4% 0.3%
21:30 (米) 2月 消費者物価指数(CPIコア指数) [前年同月比] 3.9% 3.7%
27:00 (米) 2月 月次財政収支 -219億ドル


【3月8日海外市況】
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*週末8日のニューヨーク外国為替市場では、日米金利差縮小観測を意識した円買い・ドル売りが広がり、1ドル=147円台前半に下落した。2月上旬以来約1カ月ぶりの円高水準。147円04~14銭。時事通信は8日、日銀が金融緩和の正常化を円滑に進めることを目的に、先行きの国債買い入れ規模をあらかじめ示す、新たな「量的」金融政策の枠組みを検討していると報道。早ければ今月18、19両日開催の金融政策決定会合でマイナス金利政策の解除とともに決めるとした。海外市場では報道を背景に円を買ってドルを売る動きが強まった。この日発表された2月米雇用統計では、景気動向を敏感に反映する非農業部門就業者数が前月比27万5000人増と、伸びは1月から拡大し、市場予想(20万人増)も上回った。一方、1月の就業者数は当初の発表から12万4000人の大幅下方修正になったほか、失業率は3.9%と前月から悪化。インフレに影響する平均時給は前年同月比4.3%上昇と、伸びは前月(4.4%)から鈍化した。米利下げ観測を後押しする内容とも受け止められ、一時146円48銭まで下落する場面もあった。その後ドルの買い戻しも入り、147円台前半を中心とした狭いレンジで浮動した。


*週末8日のニューヨーク株式相場は、これまで相場をけん引したハイテク銘柄が売られ、3日ぶりに反落した。ダウ工業株30種平均は前日終値比68.66ドル安の3万8722.69ドル。ナスダック総合指数は188.27ポイント安の1万6085.11。好業績を背景に買われ続けた米半導体大手エヌビディアは利益確定の売りが膨らみ5.6%安。インテルやマイクロソフトなど他のハイテク銘柄も売られた。
朝方発表された2月米雇用統計は、非農業部門就業者数の伸びが加速し、市場予想を上回った。一方、1月就業者数の改定値が大幅下方修正となったほか、失業率が上昇。雇用情勢が弱含んでいることを示唆する内容だったことから、米連邦準備制度理事会(FRB)による「6月の利下げ期待は維持された」ものの、ダウは引けにかけて値を下げた。


*週末8日のNY金相場は、2月米雇用統計を背景とした根強い米利下げ期待を背景に買われ、7営業日続伸した。前日比20.30ドル(0.94%)高の1オンス=2185.50ドルと、6営業日連続で史上最高値を更新した。週間では4.28%高。2月米雇用統計は、非農業部門就業者数が前月比27万5000人増と、市場予想の20万人増を上回った。一方で、2023年12月と24年1月分の就業者数がともに下方修正された上、失業者数が3.9%に悪化。平均時給の伸びも減速した。これを受けて、米連邦準備制度理事会(FRB)が間もなく利下げに動くとの観測が改めて強まり、前日までの強地合いが継続した。

金ETF、815.13トン(-1.44)。

*NY白金は3日ぶり反落。前日比8.60ドル(0.93%)安の1オンス=914.80ドル。
パラジウムは続落。前日比17.10ドル(1.64%)安の1025.30ドル。


*週末8日のNY原油は、需給の緩みに対する警戒感が根強く、続落した。前日比0.92ドル(1.17%)安の1バレル=78.01ドル。週間では2.45%下落。米国とカナダを結ぶ送油管「キーストーン・パイプライン」が稼働を停止していると伝わり、この日はオーバーナイトで一時80ドル目前に上伸。しかし、操業再開の報に伴って買いが細り、朝方にはマイナス圏に沈んだ。2月米雇用統計は、労働市場の軟化を示唆する内容。外国為替市場ではドルがユーロなどに対して一時売られ、割安感の生じた原油先物は幾分持ち直した。しかし、その後は再び下値を探る展開。中国政府は今年の経済成長率目標を「5%前後」に設定したものの、一段の景気刺激策が必要とみる向きが多い。また、米欧の利下げ開始時期を巡っても依然不透明感が強く、需給の緩みに対する警戒感が投資家心理を圧迫した。


*シカゴトウモロコシは3日続伸。前日比1.75セント(0.40%)高の1ブッシェル=439.75セント。5月きりは一時440.00セントと、2月14日以来約1カ月ぶりに約定高値を更新。週間では15.00セント(3.5%)上昇した。米国内外の豊作がトウモロコシ相場を下押しした。米農務省は3月の需給報告で、2023~24年度のブラジル産トウモロコシの生産高予測を1億2400万トンに据え置いた。平均予想は1億2195万トンへの引き下げだった。一方、米農務省はアルゼンチンの生産高予測を5600万トンと、前月報告の5500万トンから上方修正した。米農務省はまた、同年度の米期末在庫予測を21億7200万ブッシェルに据え置いた。


シカゴ大豆は続伸。前日比17.75セント(1.52%)高の1ブッシェル=1184.00セント。米農務省発表の月間需給報告は無風で、週末を前にショートカバーが入った。5月きりは一時1185.00セントと、2月20日以来2週間半ぶりに約定高値を更新。週間では32.75セント(2.8%)上昇した。米農務省は3月の需給報告で、2023~24年度のブラジル産大豆の生産高を100万トン引き下げ、1億5500万トンと予想。平均予想の1億5228万トンを上回った。米農務省はまた、世界全体の大豆の期末在庫を1億1427万トンと、前月報告の1億1603万トンから引き下げた。


【11日】
08:50 (日) 10-12月期 四半期実質国内総生産(GDP、改定値) [前期比] -0.1% 0.3%
08:50 (日) 10-12月期 四半期実質国内総生産(GDP、改定値) [年率換算] -0.4% 1.1%
16:00 (トルコ) 1月 失業率 8.8%

【金相場、調整局面はあるか?】
米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は6日、下院金融サービス委員会で金融政策について証言した。利下げ時期については従来通り経済指標次第と説明したが、インフレの低下を踏まえると「今年のある時点で」開始が適切になるとの見通しを明らかにした。

7日は上院銀行委員会の公聴会で、FRBが利下げに着手するために必要なインフレ低下に対する確信は「そう遠くない」将来に得られるとの考えを表明した。

一連の「ハト派」的な姿勢を受けて、CMEフェドウオッチではFRBが6月に利下げする確率が7割を超えた。これを受けて7日のNY金(4月)は2172.2ドルの最高値をつけ、終値ベースでも2165.2ドルと、5営業日連続で史上最高値を更新した。

OSE金は6日に最高値1万0341円を付けた後は、ドル円相場が148円を下回るなど円高に振れた影響から、やや上値が重くなっている。

テクニカル的には、日足の一目均衡表は三役好転が形成され上昇相場が続いているが、RSIが80%を超えて買われ過ぎ感が強まっている。そのため、適度な調整安場面が出現する可能性がある。その場合の目安は、転換線と基準線の位置からして1万円前後になりそうだ。

今夜10時半には2月米雇用統計、来週は2月の米消費者物価指数(CPI)と卸売物価指数(PPI)がそれぞれ発表される。

雇用とインフレの両方からFRBの利下げを後押しする結果になるかどうか注目される。指標の結果が弱ければ、金相場は一段高となり、逆に強い結果であれば調整安を迎えよう。

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