テクニカルマイスター

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カテゴリ: 原油

【原油相場はレンジ相場が続きそう】
*国際エネルギー機関(IEA)のビロル事務局長は17日、大きな地政学的サプライズがなければ、今年の石油市場は「快適で、よりバランスの取れた状況」になるという見通しを示した。世界経済フォーラム(WEF)の年次総会(ダボス会議)に参加しているビロル事務局長は、イエメンの親イラン武装組織フーシ派による商船攻撃が世界の物流を揺るがしていることについて、現時点で石油生産への影響は見られないと指摘。主要産油国が紛争に直接巻き込まれない限り原油相場に大きな影響はなく、「市場には十分な原油があるため、原油価格に大きな変化はないと想定している」と述べた。

*大消費国の中国経済が冴えない状況にあるため需要の伸びが期待されていない。産油国の減産は見込めず、これらに加えて根強いインフレから米連邦準備制度理事会(FRB)や欧州中央銀行(ECB)による利下げは、市場の見通しよりも後退しそうで、原油相場には重石になっている。

一方、イスラエルのガザ地区への軍事侵攻に絡んで、イスラムの武装組織フーシ派が紅海で英米の商船を攻撃したが、英米軍は報復攻撃に出た。ホルムズ海峡封鎖という最悪の事態が想定される中、原油相場を押し下げる展開にはなりにくい。当面は、上値も下値も限定的な展開が続きそうだ。

*NY原油予想レンジは70~75ドル。

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情報提供:株式会社ミンカブ・ジ・インフォノイド
※上記ロゴのチャートの著作権は、ミンカブ・ジ・インフォノイドに帰属しており、無断で使用(転用・複製等)することを禁じます。 提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。 また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、ミンカブ・ジ・インフォノイドは一切の責任を負いません。

【原油相場は売りが強まりそう】
*週明け13日以降の原油相場はやや堅調。OPECが13日公表した月報では、2023年の世界の石油需要見通しは日量250万バレル増と、前月予想から小幅上方修正された。24年の伸び予想は同220万バレル増に据え置き。OPECは石油市場のファンダメンタルズ(需給要因)が引き続き堅調との見方を示した上で、最近の原油価格の下落は金融市場の投機的な取引が波及したことに起因すると分析。国際エネルギー機関(IEA)も14日に公表した月報で、2023年の石油需要の伸びの見通しを日量240万バレルと、前回の230万バレルから上方修正。24年の石油需要の伸び予想についても前回から引き上げた。

*一方、10月米小売売上高は7カ月ぶりに減少し、消費支出の鈍化傾向を示唆する内容。日本の7~9月期国内総生産(GDP)速報値が3四半期ぶりにマイナス成長となったことは重石となった。

*米エネルギー情報局(EIA)は15日、2週間分の石油在庫統計をまとめて公表した。10日現在の原油在庫は前週比360万バレル増と予想の180万バレルを大幅に上回った。また、2週間分の増加幅は合計で1746万バレルに達し、同期間の米石油協会(API)統計の1320万バレルを大きく超え、需給の緩和が鮮明となった。10月以降、米国の生産が過去最高の日量1320万バレルで高止まりしていることが原因。

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*米国の高水準の生産を背景に売りが続きそうだ。26日の石油輸出国機構(OPEC)プラスで、産油国の減産幅が拡大されるかどうかがポイントになろう。現状維持であれば需要減退観測を背景に売りが強まり、節目の75ドルを下回る可能性がある。

NY原油予想レンジは70~80ドル。

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【NY原油、上値はせいぜい85ドルか】
*NY原油は、先週27日に需給逼迫観測を背景に節目の80ドルを突破して引けた。約3カ月ぶりの高値を更新した。週末28日も続伸して80ドルを維持し、週間では3.51ドル(4.55%)高と、プラスでの越週は5週連続となった。


米金融大手ゴールドマン・サックスは30日、7月の世界の石油需要は過去最大の日量1億0280万バレルになるとの推計を示した。またインドと米国の経済が堅調であることから、2023年の石油需要予測を日量約55万バレル上方修正し、市場では需給引き締まり観測が強まった。

しかし、今週はドル上昇に伴う割高感の強まりと、格付け会社フィッチが米国債の格付けを最上級の「トリプルA」から「ダブルAプラス」に1段階引き下げたことを受けて、売りが強まり80ドルを下回った。

ドル高、米国債の格下げに加え、 「OPECプラス」が減産を強化しない見込みから、NY原油は75~85ドルのレンジで推移しそうだ。

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石油輸出国機構(OPEC)とロシアなど非加盟産油国で構成する「OPECプラス」は、4日にオンライン形式で行う共同閣僚監視委員会(JMMC)で、現行の石油生産政策を変更する公算は小さいという。供給不足と需要回復で、原油価格が上昇していることが背景。


*米エネルギー情報局(EIA)が2日に発表した週間在庫統計では、原油在庫が前週比1700万バレル減と、市場予想の140万バレル減を大きく上回る
減少幅となった。減少幅は1982年の集計開始以来最大。ガソリン在庫は150万バレル増、ディスティレート(留出油)は80万バレル減だった。

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【NY原油相場は75ドル、北海ブレント原油は80ドル】
米連邦準備制度理事会(FRB)による利上げが最終局面にあるとの見方が強まり、NY原油は節目の75ドルを上回って引けた。終値は1バレル=75.75ドル。約2カ月半ぶりの高値を更新した。終値が75ドルを上回ったのは4月28日以来。

12日に発表された6月米消費者物価指数(CPI)は前年比3.0%上昇。伸びは5月の4.0%から鈍化し、2021年3月以来の低い伸びとなった。コア指数も市場予想を下回った。インフレの鈍化が確認されたことで、連邦準備制度理事会(FRB)は今月25~26日開催の連邦公開市場委員会(FOMC)で利上げを終わらせる可能性があるとの見方が強まった。エネルギー需要の減退懸念も後退し、原油相場は大きく上昇した。北海ブレント原油も5月以来初めて1バレル=80ドルを上回った。

サウジアラビアは3日、7月に開始した日量100万バレルの原油の自主減産を8月も続ける方針を明らかにした。さらに延長する可能性もあるという。また、ロシアも8月に原油輸出を同50万バレル減らすと表明した。石油輸出国機構(OPEC)加盟・非加盟の産油国でつくる「OPECプラス」は6月の閣僚級会合で、現行の協調減産の枠組みを2024年末まで延長することで合意。石油輸出国機構(OPEC)に非加盟産油国を加えた「OPECプラス」が実施する減産規模は、世界の石油需要の約5%に相当する日量約500万バレルになる。OPECプラスの減産で需給が逼迫し、2023年下半期の供給不足が拡大すると見られている。

NY原油はFRBの利上げサイクルの終了と産油国の減産が相まって、原油相場は上昇基調に転じよう。上値抵抗線と見られていた75ドルを突破したことで、トレンドフォローを主体とするCTAの買いが入りやすくなった。季節的にガソリンや燃料需要が高まることも背景にある。CFTCのファンドの買い越しは増加が予想される。NY原油は、70~80ドルのレンジを想定。

東京ドバイ原油は、円安が一服したものの、海外原油相場の上昇を受けて堅調に推移しよう。想定レンジは、6万3000~6万8000円。

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【NY原油は下値切り上げか】
週明け22日以降のNY原油は堅調。債務上限問題や利上げ見通しが重石となっているが、国際エネルギー機関(IEA)が先週公表した報告書で、今年後半の石油需要は供給を日量200万バレル上回ると予測したことが強材料。石油輸出国機構(OPEC)とロシアなど非加盟産油国で構成する「OPECプラス」による自主的な減産が、今月実施されたことの影響も出ているという。

「OPECプラス」のうちサウジアラビアなどは4月、原油生産量を自主削減することを表明。今月から自主減産が実施されている。サウジアラビアのアブドルアジズ・エネルギー相は、カタールで開かれた経済フォーラムで、原油の投機筋が「4月には痛い目に遭った」と指摘。その上で同筋に対し「気を付けるように」と警告した。これを受け、OPECプラスが来週4日に控える会合で追加減産が踏み切られる可能性があるとの懸念が浮上した。

米エネルギー情報局(EIA)が公表した週報(19日までの1週間)によると、原油在庫は前週比1250万バレル減と、市場予想(80万バレル増)に反する大幅な取り崩し。ガソリン在庫は210万バレル減と、減少幅は予想(110万バレル減)を上回った。需給逼迫懸念が増幅。

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目先は、カナダ・アルバータ州の山火事が降雨で鎮火に向かっており、日量約30万バレルの米国向け輸出が再開する見通しのため、75ドルを越えると利益確定売りが強まりそうだ。ただ、 「OPECプラス」による減産の可能性や米メモリアルデー(戦没者追悼の日、29日)から夏場の旅行シーズンに伴う燃料需要の拡大期待から、需給は引き締まっていく可能性が高く、押し目は買われるだろう。原油相場は下値を切り上げる展開となりそうだ。NY原油(7月限)は68~78ドルのレンジを想定する。

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【NY原油は保ち合い続きそう】
週明け15日のNY原油は、供給不足懸念が強まり買いが優勢となり、4営業日ぶりに反発。前週末比1.07ドル(1.53%)高の1バレル=71.11ドル。米政権が戦略石油備蓄(SPR)の補充開始を計画していることが好感された。また、前週にカナダのアルバータ州の広範囲で発生していた山火事により、およそ日量32万バレルの原油の生産が停止され、供給減少が意識されたことも強材料。カナダは世界4位の産油国で、生産の約80%をアルバータ州が占める。

国際エネルギー機関(IEA)は16日公表した5月月報で、2023年の世界の石油需要見通しを日量20万バレル上方修正し、史上最高の日量1億0200万バレルに引き上げた。2023年下半期の国際需給は日量200万バレル以上の供給不足になるとの見通しを示した。

足元では米国の景気後退懸念と中国の需要鈍化見通しが重石となって上値が重い。4月米小売売上高は前月比0.4%増(3月は0.8%減)とプラスに転じたものの、市場予想の(0.8%増)を下回った。4月の中国の鉱工業生産と小売売上高の伸びがともに市場予想を大幅に下回った。

原油相場を取り巻く環境を見ると、米国の債務上限問題が長期化している上、中国の景気回復が思わしくないことから、上値の重い展開となりそうだ。ただ、季節的にガソリン需要が高まるため、安値は65ドル付近でサポートされそうだ。NY原油は65~75ドルのレンジを想定する。


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【NY原油は保ち合いか】
週明け8日以降は、堅調に推移し70ドル台を維持している。先週は、週間でも昨年11月以来初めて3週間連続で下落し、「売られすぎ」の水準となったことから、積極的な買い戻しが入った。ゴールドマン・サックスのアナリストは、短期的な需要や供給増加を巡る懸念は「度が過ぎていた」と分析した。

バイデン政権がンテナンス終了後の年内にSPRの補充を始める計画を明らかにしたことは強材料。

カナダの主要産油地域アルバータ州では6日、広範囲で発生していた山火事を受けて緊急事態宣言を発令。石油生産会社は予防措置として、国内の3%以上に相当する少なくとも日量28万石油換算バレルの生産を停止した。

*4月の中国貿易統計が前月より縮小したことはエネルギー需要の低下につながると警戒された。

米エネルギー情報局(EIA)が発表した週報では原油在庫が300万バレル増と、市場予想に反して大幅な積み増しとなった。ガソリン在庫は320万バレル減と市場予想を上回る取り崩し幅だった。米国では夏のドライブシーズンを控え、ガソリンなど燃料の需要急増が見込まれている。

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原油相場を取り巻く環境を見ると、米国の債務上限問題が長期化している上、中国の景気回復が思わしくないことから、上値は抑えられそうだ。ただし、安値では主要産油国のサウジアラビアが自主減産に動く可能性があり、先週の安値である65ドル付近でサポートされよう。NY原油は65~78ドルのレンジを想定する。

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【NY原油は下落相場に転換か】
NY原油は、石油輸出国機構(OPEC)と非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」は4月初旬に決定したサプライズ的な減産とゼロコロナ政策を解除した中国の需要増加期待から上昇し、12日には一時83.38ドルと昨年11月中旬以来の高値をつけた。

しかし、米国景気の不透明感に加え、米連邦準備制度理事会(FRB)が5月米連邦公開市場委員会(FOMC)で追加利上げを決定するとの見方が強まると、市場モードはリスクオフに傾き、原油相場も伸び悩んだ。米地銀決算をきっかけに信用不安が再燃したほか、米企業の業績が芳しくなかったことから、株価の下落とともに原油相場にも売りが強まった。

25日には77.07ドルまで下落。「OPECプラス」が追加減産を表明する直前の3月31日以来、約1カ月ぶりの安値水準となった。26日は、景気先行き懸念が強まる中で売られ、大幅続落し、前日比2.77ドル(3.59%)安の1バレル=74.30ドル。前日に続き3月下旬以来約1カ月ぶりの安値水準となった。米消費者景気信頼感指数の悪化や一部の企業決算の低迷を受け、景気後退(リセッション)懸念が高まったことが背景。 3月米耐久財受注額で、資本財受注は市場予想を上回る落ち込みとなったことも嫌気され、、景気後退に伴うエネルギー需要に警戒感が強まった。

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チャートを見ると、日足は200日移動平均線をブレイクして上昇相場になるかと思われたが、反落に転じ、ギャップを完全に埋めきったため、下落相場に転じたといえそうだ。ただ、季節的にガソリン需要が増加する時期でもあり、下値は深くないだろう。NY原油は70~80ドルのレンジを想定する。

*米エネルギー情報局(EIA)が26日に発表した週間原油在庫統計では、国内原油在庫は前週比510万バレル減と、市場予想(150万バレル減)を大幅に上回る取り崩しとなった。ガソリンとディスティレート(留出油)の在庫も減少した。ガソリンは240万バレル減、ディスティレート(留出油)は60万バレル減となり、需給引き締まり観測が強まった。

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【NY原油は85ドルを目指すか】
NY原油は83ドル台に上昇。一時83.53ドルを付け、2022年11月以来の高値となった。200日移動平均線を超えてきたことで、上昇基調が強まりそうだ。目先の上値目標値は85ドルになりそうだ。。

12日に発表された3月米消費者物価指数(CPI)伸び率が、前年同月比で5.0%(市場予想は5.2%)と減速したため、米利上げ懸念がやや低下したことで、米連邦準備制度理事会(FRB)による利上げ継続見通しが、後退した。

5月の米連邦公開市場委員会(FOMC)では、0.25%の利上げが見込まれるものの、6月会合では据え置きとなり、7月以降は利下げが見込まれている。

欧州中央銀行(ECB)理事会メンバーのホルツマン・オーストリア中銀総裁が、5月の0.50%利上げを支持すると発言し、3月の米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨が「ハト派的」だったことから、為替がドル安・ユーロ高に振れ、国際商品全般を押し上げた。

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米エネルギー情報局(EIA)が12日公表した週間統計では、原油在庫は前週比60万バレル増とほぼ横ばい。戦略石油備蓄(SPR)は160万バレル減少した。ガソリン在庫は、前週比150万バレル減少予想に対し前週比33万バレル減少。中間留分在庫は前週比80万バレル減少から200万バレル増加予想に対し61万バレル減少だった。

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【NY原油は保ち合いか】
先週のNY原油は、産油国が予想外に大幅な減産を決定したことを受けて80ドル台に上昇した。サウジアラビアは、5月から年末にかけて原油の生産量を自主的に日量50万バレル減らすことを決定し、石油輸出国機構(OPEC)加盟・非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」のその他各国も自主削減に応じて減産することを決めた。減産規模は合計で推定日量約116万バレルとなる。これにより、従来の日量200万バレルを合わせると、減産幅は日量366万バレルに拡大。これは世界需要の約3.7%に相当する。OPECプラスは昨年11月以降、世界需要の約2%に相当する日量200万バレルの大幅減産を続けていたが、予想外の追加減産表明を受けて需給逼迫懸念が強まった。

3月米雇用統計は、労働市場の底堅さを示す内容で、米連邦準備制度理事会(FRB)が5月の米連邦公開市場委員会(FOMC)で0.25%の利上げを決定するとの見方が強まった。利上げ継続により、エネルギー需要が鈍化すると見られている。

市場は、今夜発表される3月米消費者物価指数(CPI)待ちの状態。市場予想は、コア指数が前年同月比で5.6%上昇と、前月の5.5%からわずかながら加速が見込まれている。

北米はドライブシーズン入りしたこともあり、夏に向けてガソリン需要が増える見込みから、CPIの結果で売られても下値は深くないだろう。今週のNY原油は77~83ドルのレンジを想定している。

なお、米エネルギー情報局(EIA)が11日公表した4月の短観では、2023年の国際需給は日量43万バレルの供給過剰になる見込み。供給過剰は前月の57万バレルからの若干の減少にとどまり、追加減産による需給は逼迫感は小さいようだ。

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